日本のスポーツ界におけるDE&Iの重要性と現状を探る調査報告

日本のスポーツ界におけるDE&Iの重要性と現状

はじめに

日本のスポーツ界では、近年、DE&I（多様性、公平性、包括性）の重要性が高まっています。特に、NPO法人プライドハウス東京が行った調査によって、その現状が明確に示されました。本記事では、この調査の結果とその背景について詳しく解説します。

調査の背景と目的

2024年に実施された日本スポーツ協会によるハラスメント関連の相談件数は536件に達し、国内のスポーツ環境での人権問題が深刻化していることが認識されています。特にジェンダーやLGBTQ+に関する対応の遅れが目立ちます。このような状況の中で、プライドハウス東京は、スポーツ組織におけるLGBTQ+の取り組みを評価し、必要な指標を開発するための予備調査を行いました。

調査の実施内容

調査は2025年の3月24日から4月4日にかけて、全国のスポーツ関連組織を対象に行われ、有効回答数は31件でした。対象としたのはプロスポーツリーグやクラブ、競技団体です。調査方法としては、インターネットを活用しました。

DE&Iの現状

調査の結果、以下のような知見が得られました。
1. 女性役員の割合：スポーツ庁のガバナンスコードに従い、女性役員が40%を占めるべきところ、達成している組織はわずか16%でした。さらに、50%未満の組織が80%に上りました。

2. DE&I専任部署の有無：DE&Iを推進するための部署は10%の組織にしか存在せず、過半数の組織が担当者もいないという結果となりました。

3. 人権方針の制定：60%の組織は人権に関する方針があると答えましたが、40%は未整備の状態です。

4. 通報ルートの整備状況：64%の団体が通報口を有するものの、10%は機能していないと報告しています。

5. おわびのポリシー：データによると、多様性を尊重する方針がない組織は40%存在します。

LGBTQ+とSOGIEに関する状況

調査はLGBTQ+やSOGIE（性的少数者の性別及び性的指向への理解）に関する取り組みの評価も行いました。
1. 取り組みの必要性：66%の団体がLGBTQ+やSOGIEの取組が必要であると認識しています。一方で、20%の組織にしか差別禁止方針が存在しないことが問題視されています。

2. 相談窓口の設置状況：73%の組織が、LGBTQ+に関する相談窓口を未設置とし、必要性を実感しつつも具体的な施策を講じていない実態が浮き彫りになりました。

3. 性自認に関する制度：特に、トランスジェンダーやノンバイナリーの人々に対する制度設計が追いついておらず、7割以上の組織が未整備でした。これは、日本のスポーツ界にはまだまだ課題が残っていることを示しています。