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AI相談と医療受診の実態に迫る

全国で行われた調査により、生活者と医師が風邪の症状時にAIをどのように利用しているのか、その意識や行動について分かりました。

調査概要

塩野義製薬は、夏に流行する感染症に対する対応や意識を把握するため、2026年７月10日から12日にかけてインターネットを使用して調査を実施しました。対象は20〜60代の男女1万人と、医療機関に勤務する医師100人です。調査結果は、生活者と医師の双方から得られたもので、実際の受診行動やAIの利用状況を詳述しています。

生活者のAI利用状況

調査に参加した生活者のうち、42.7％が月に1回以上AIを利用しており、特に46.7％が体調不良時にAIを相談先として利用しています。風邪の症状を感じた際には38.0％がAIを活用しており、これは20代や30代の若年層に特によく見られる傾向です。

AI相談の実態

AIに症状を相談した結果、62.1％が風邪、21.5％が新型コロナの可能性を示されました。「風邪」と診断された人の中では25.6％が「安心した」という感想がある一方で、「新型コロナ」との診断を受けた人36.5％は医療機関を受診すべきだと感じたと回答しています。

実際に受診したのは「風邪」を提示された人の20.6％、「新型コロナ」の可能性を提示された人の37.2％という結果でしたが、約80％が受診に至らなかった点は注目に値します。この傾向は医療機関受診の遅れに繋がる危険性を示唆しています。

医師の意見

一方、医師への調査では、68.0％が「AIが患者の受診行動に影響を与えている」と回答し、58.8％が「患者が自分の状態をAI情報で判断している」としています。これにより、生活者がAIを使って自己判断を行なうことのリスクについても言及されています。

受診遅れの危惧

医師の84.0％は、感染症の症状が似ているためAIへの相談だけで正確に判断するのは困難であるとし、58.0％が医療機関への受診が遅れる可能性を指摘しました。特に、6割以上の医師が「AIの意見を鵜呑みにせず、参考程度に扱うべきだ」と警告しており、体調の不安がある場合には早めの受診を推奨しています。

AI活用の未来

調査結果を通じて、生活者は体調管理のためにAIを使うことが「有効である」と認識しながらも、医師からの信頼度は高いことが浮き彫りになりました。医師からの助言には「どの診療科に行くべきか判断する」「生活上の注意点を確認する」といった、AIに頼るのではなく適切な医療機関を利用することが求められています。

結論

塩野義製薬は今後もこのような調査を通じて、感染症に関する理解を深め、適切な医療へと導くための情報発信に努めていく方針です。生活者にとって、AIは有用なツールですが、最終的には医療専門家との連携を忘れないことが重要です。自分の体調に異変を感じたときは、迷わず医療機関に相談することをお勧めします。

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