2024年版機能性表示食品への認知度が8年間で大幅向上！

機能性表示食品への認知度が上昇

近年、健康に関する意識の高まりとともに、機能性表示食品に対する認知度も増してきました。株式会社アスマークが2024年8月に実施した調査によると、30歳から59歳の女性において機能性表示を「知っている」と回答する割合が、約40%から約60%に上昇したことが明らかになりました。この調査は、生活環境や健康意識の変化への対応を反映しています。

調査の背景

消費者庁が令和6年9月1日から、機能性表示食品の製造・販売事業者に対して、医師の診断に基づく健康被害報告を義務化する方針を発表したことも、この認知度の向上に寄与していると考えられます。このような法整備により、消費者は商品選択時により多くの情報を参考にするようになっています。

テーマ別の調査結果

- ### 食費の変化

調査では食費の使い方についても触れられています。特に、3人以上の世帯では、食費が減少傾向にあり、「1万円未満～4万円未満」の区分が約5ポイント減少したことがわかりました。これは、食生活の見直しや節約志向の表れかもしれません。

- ### 食事の場所

朝食、昼食、夕食について、依然として「家で食べる」ことが多く、約86%以上が「家」での食事を選んでいますが、少しずつ外食の需要も増えていることが見受けられます。この背景には、働き方の変化やライフスタイルの影響があるでしょう。

- ### 機能性表示の理解

認知度が上昇する中、「機能性表示」という言葉を理解している人も増えています。2024年版調査では、機能性表示と特定保健用食品の違いを「理解している（計）」が約15ポイント増加したことからも、消費者の教育が進んでいることが確認されました。

- ### 購入時の重視点

普段食品を購入する際に重視するポイントについては、2016年と2024年で変わらない結果が見られました。価格、鮮度、原材料の3つがTOP3を占めており、消費者がこれらの要素に依存していることが浮き彫りになっています。ただし、価格と鮮度に関しては、わずかに減少傾向が見られます。

- ### 機能性表示商品の購買促進への影響

さらに興味深いことに、機能性表示商品の選好度にも変化がありました。「機能性表示を選ぶ」と回答した人が5ポイント減少し、「機能性表示を選ばない」という選択にシフトした人が増えています。特に、一人暮らしの人々ではこの傾向が顕著で、機能性表示食品があっても選ばない傾向が強まりました。

まとめ

今回の調査結果からは、機能性表示食品に対する関心が高まりつつある一方で、実際の購買行動においては慎重な姿勢が伺えます。消費者は価格や原材料など基本的な要素に最も重視しつつ、健康や機能性の情報を求めつつあることが分かりました。これからの商品の開発やマーケティングにおいては、こうした消費者のニーズの変化に柔軟に応えていくことが求められるでしょう。