令和6年度の情報通信メディア利用調査結果の詳報とその意義
令和6年度情報通信メディア利用調査結果の詳細
総務省情報通信政策研究所が実施した「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の報告が発表されました。この報告は、国内の情報通信メディアの利用状況を把握し、メディア間の関係や利用実態の変化を明らかにするために行われています。この調査は平成24年から行われており、今回で13回目の実施となります。
調査の背景と目的
本調査は、インターネットやソーシャルメディアによるメディア利用の現状を明確にすることが目的です。調査の対象は、13歳から79歳までの男女1,800人で、全国125地点において無作為に抽出されたサンプルに基づいています。これにより、さまざまな年齢層と地域を代表するデータが得られています。
主な調査結果の概要
1. 主なメディアの平均利用時間
調査結果では、平日と休日の両方において「インターネット利用」が最も長い平均利用時間を示しました。具体的には、平日は181.8分、休日は183.7分の利用があり、これは他のメディアに比べ際立って長い時間です。対照的に、テレビのリアルタイム視聴は平日154.7分、休日182.7分で、特に60代以上では大幅な減少が見られました。
2. ソーシャルメディアの利用率
全年代で、最も高い利用率を示したのはLINEで91.1％、次いでInstagramが52.6％、 YouTubeが80.8％という結果が出ています。このデータは、若い世代から年配層まで幅広くソーシャルメディアが利用されていることを示しています。
3. メディア利用の目的
情報を得るために利用するメディアとしては、全年代を通じて「インターネット」が54.4％と高い割合を占めました。年代別では、10代から50代はインターネットが最大の情報源ですが、60代以上ではテレビが依然として重要なメディアとなっています。
4. メディア評価の重要度
「情報源としての重要度」では、テレビが81.3％で最も高く、各世代においてインターネットの信頼性も増加しています。また、娯楽としてのメディア利用においては、インターネットが80.4％を占め、特に10代から40代の世代で高い評価を受けています。
まとめと今後の展望
本調査の結果から、インターネットがメディア利用の主流であることが再確認されましたが、年齢によって利用するメディアが異なるため、メディア戦略や情報提供の方法を考慮する必要があります。これからも情報通信メディアの進化を見逃さず、今後の調査に期待が寄せられています。
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