26卒学生の就活実態調査から見える新たなトレンドとは

就職活動は年々早期化が進んでいますが、特に2026年卒業の学生たちにとっての就活の実情はどのようになっているのでしょうか。株式会社ベネッセホールディングスとパーソルキャリア株式会社の合弁会社、株式会社ベネッセ i-キャリアが実施した「dodaキャンパス」での調査結果から、興味深いデータが浮かび上がってきました。

就活早期化の現象

まず注目すべきな点は、約3割の学生が大学2年生の6月までに第一志望企業と出会い、内定承諾を得ていることです。また、内々定を持つ学生は全体の約7割に達し、これは過去4年間で最多の数字です。これにより、就職活動の進行が早まっていることが伺えます。特に、学生の選考中の企業数が「0社」と回答する割合は43%に上り、そのうち約7割は就活を終了したとしています。

しかし、内々定を得たにも関わらず、満足できないために就活を継続する学生が増加しているのが現状です。この割合は昨年比で2.2ポイント増加し、過去3年間での上昇傾向が見られます。

学生が求めるもの

この背景には、学生たちのキャリア選択に対する意識の変化があります。彼らは「納得のいく内定」を強く求めており、妥協を許さない姿勢が見て取れます。特に最近の調査結果からは、内定承諾先に満足している学生が微減しているのに対し、満足していない学生が増加していることが浮き彫りになっています。これは企業に対して、より魅力的な選考プロセスが求められていることを意味しています。

選考を受ける企業の厳選

さらに、過去4年間で受けた企業数の内訳を見てみると、「1～5社」の割合は増加傾向にあり、「11社以上」は減少しています。これからも、学生が選考を受ける企業を厳選する姿勢が明確になっています。

ゆえに、企業側は学生に対するアプローチの質を向上させる必要があります。内々定後のみならず、選考プロセス全体において、学生が求める情報や自社の魅力を適切に伝えることがますます重要になるでしょう。

どのように変わる企業の選考

就活の早期化が進む中で、多くの学生が早期に内々定を得ているにも関わらず、その内容に満足できずに活動を続けるというトレンドは、企業にとっても重大な課題です。学生が求める情報は多様化しており、企業側はより一層の透明性と配慮を持った選考プロセスの構築が求められています。また、就活市場の競争が激化する中で、企業がいかにして学生に対し独自の価値を提示できるかがカギとなるでしょう。

これからの就職活動に向けての提案

これらを踏まえ、企業には学生が持つ「納得感」を得られるような選考活動の実施が求められます。今後の市場では、少数精鋭の選考がスタンダードになる可能性もあるため、企業は自身の強みをいかに伝えるかを常に考慮する必要があります。

調査結果を通じて見えた学生たちのニーズや特徴を理解し、企業は採用戦略を見直し、時代に即したアプローチを展開することが重要です。未来の人材を迎えるために、何を準備するべきかが問われている現在、企業と学生の関係性を見つめ直す良い機会でもあると言えます。