業務中の服装に関する意識調査が示す制服の賛否

株式会社ナッパー（本社：大阪府大阪市、代表取締役：江口康二）は、業務中の服装に対する意識と制服についてのイメージを調べるため、国内に住む男女1,000人を対象にアンケート調査を実施しました。この調査の結果は、制服が組織の一体感や対外的な信頼感、業務の効率を高める役割を果たすことが示唆される一方で、メンテナンスの負担や支給品の質に対する不安、さらには時代に合わないとの声も見られました。

調査概要

この調査は、2025年4月7日に行われ、対象は20歳から65歳の就労中の男女1,000名です。調査手法はインターネットを利用しており、委託先はオルグロー株式会社です。調査の主な目的は、業務中の服装に対する意識を確認し、職場における制服の在り方を探ることでした。

全体サマリー

調査結果では、職場の制服に対する意見が二分していることが明らかになりました。「制服が不要」と考えている人が38.1%で最も多く、次いで「制服が必要」と感じる層が31.3%と続き、必要派と不要派が拮抗しています。特に必要性が認められた職種は「医療・介護」(44.8%)や「製造・工場」(37.7%)、さらには「警備」(37.2%)などで、安全性や衛生面が重要視されています。一方で、アパレルショップや美容サロンなど、個人の自由度が求められる職種では制服の必要性が低いとされています。

制服に対するイメージ

調査において、ポジティブなイメージが強く見られました。「統一感がある」と答えた人が48.3%、次いで「清潔感がある」(39.7%)、「機能的だ/動きやすい」(38.1%)と続いています。これらの結果は、制服が組織の一体感や信頼性、業務効率の向上に寄与すると認識されていることを示しています。

しかし、ネガティブな意見も少数派ながら存在しています。「メンテナンスが大変そう」「支給品は安そう」「時代に合ってない」といった意見が挙げられ、特に「性別区別が強調される」という点は現代の多様性に配慮する際に注意が必要です。

各設問の結果

Q1: 職場で着る制服についての意見

結果として、制服がない勤務先が48.8%を占め、制服がある職場の37.8%を上回っていました。制服がない層の多くは「不要と考える」と回答しており、全体で見ても「制服は不要」と感じる層が44.6%存在しました。これに対し、「必要・欲しい」と考える層は42.0%でした。職場環境や個人の価値観によって意見が異なることが見て取れます。

Q2: 制服導入が必要な職業

制服の必要性は各職業によって異なります。「医療・介護」「製造・工場」「警備」などは高く評価されている一方、対人サービスを提供する職種ではその必要性は低いとされています。男女別に見ると、女性は制服の必要性をより強く感じていることがわかりました。

Q3: 制服に対するイメージ

制服に対するポジティブなイメージは「統一感」「清潔感」「機能性」が中心です。これらは職場の協力や効率性に寄与する要素として広く認識されています。ネガティブな印象もありましたが、数は少数派に留まっています。特に、メンテナンスやデザインに関する課題は、制服導入において考慮が必要です。

まとめ

この調査から、制服の必要性や役割、さらにはその賛否が明らかになりました。職場によって異なる制服の位置付けにより、特に安全性や顧客対応が重視される職種での必要性が高くなる傾向が見えます。企業が制服の方針を見直す際には、明確な目的を設け、従業員の意見を尊重することが重要です。画一的な判断ではなく、異なる職場環境や文化に応じた対応が求められます。