訪問看護転職者向け教育支援がスタート！東京大学と在宅医療支援機構の連携

新たな訪問看護教育支援の始まり

最近、東京大学医学系研究科附属のグローバルナーシングリサーチセンター（GNRC）と在宅医療支援機構株式会社の提携が発表されました。この提携は、訪問看護に従事する転職者向けに教育支援プログラムを提供するものです。在宅医療支援機構は、訪問看護と医療事業における大きな課題を持つ事業者に向けて、さらなる支援を行うことを目指しています。

在宅医療支援機構のミッション

在宅医療支援機構は、2016年の設立以来、「誰もが在宅という選択肢を持つことができる社会」を実現するために、訪問看護職の採用や定着、キャリア形成に特化したサービスを提供してきました。2024年には帝人株式会社の完全子会社となり、全国で訪問看護事業を支えるための制度強化が期待されています。

課題認識とアンケート調査

昨年、実施した全国規模のアンケート調査によれば、95.5％の訪問看護事業者が人材採用の課題を抱えており、そのうち35.1％が「研修・教育の不足」を運営上の問題として挙げています。このデータは、訪問看護業界において教育に関する取り組みが急務であることを物語っています。

GNRCの役割とプログラム内容

GNRCは、看護業界の変革を促進するために設立され、特に在宅支援を必要とする患者のQOL向上を目指す教育プログラムを展開しています。「介護職・看護職向けEnd-of-lifeケア（看取り)リスキルプログラム」は、看取りケアに対する不安を軽減し、介護職と看護職が協力してより良いケアを提供するために必要な知識や技術を学ぶことができる内容となっています。

今後の展望と連携内容

このプログラムには、訪問看護機関の採用支援を通じて得られた人材を対象にしたものとして、2025年4月1日から施行される予定です。プログラム参加者には、研修を受けることで得られる知識が実際のケアに活かされることを期待しており、研修前後のアンケート調査を通じて、プログラムの改善に役立てる計画もあります。また、両機関は今後さらに訪問看護の質向上に向けた取り組みを強化する意向を持っています。

この新たな教育支援プログラムは、今後の訪問看護業界において非常に重要な役割を果たし、地域医療の充実化、さらには患者さんのニーズに応じた質の高いケアの実現につながることが期待されています。これからの訪問看護の在り方を見据えた重要な一歩と言えるでしょう。