産官学が連携！「旅と学びの協議会」の新しい取り組みとは

産官学の連携を強化する協議会の新たな活動

ANAホールディングスが事務局を務める「旅と学びの協議会」は、2026年5月29日にキックオフイベントを行い、第7期の活動を本格スタートしました。この協議会は、事務局、理事会、参加団体、個人会員から成り、年々その活動が広がりを見せています。

協議会の概要と目的

「旅と学びの協議会」は、教育機関や自治体、企業などと手を組み、「旅することが学びにどう寄与するのか」というテーマに取り組んできました。第6期では、独自プログラムを国内外に広げ、「旅の効用」についての科学的な検討が行われました。特に、AI技術の活用を進めることで、会員から高評価を得ることに成功しました。

第7期の目玉は、産官学の連携をさらに強化し「旅して学ぶ」ことを社会に実装することです。この活動によって、日常の教育現場や企業の研修において旅行を活用した学びが広まることが期待されています。

具体的なアクションプラン

第7期の活動は以下の3つの軸に分かれています。

1. 「旅して学ぶ」プログラムの社会実装
地域の課題や資源を学びの素材とするプログラムを、全国の教育機関や企業、自治体に導入します。この取り組みは、国内外でのさらなる展開を促進します。

2. 旅の効用の科学的検証
大規模な調査データや最新技術（AIなど）を用いて、「旅がもたらす教育的効果」を可視化し、社会実装に向けた基準を明確にします。

3. 活動の広報とコミュニティ価値の創出
協議会の活動内容や意義を広く伝えるため、多様なメディアを活用し、コミュニティの拡充を図ります。また、会員同士のネットワークを強化することで、より大きな社会的インパクトを生み出します。

理事会メンバーのご紹介

協議会の理事会は、様々な分野の専門家から構成されています。代表理事は東京学芸大学大学院の教授である小宮山利恵子氏です。他にも、観光文化学部の鮫島卓氏や楽天グループの小林正忠氏、ANAホールディングスの津田佳明氏らが名を連ねています。

参加団体と活動への呼びかけ

現在、第7期の会員は41団体と個人研究員7名が参加しており、随時新規会員募集中です。興味のある方は公式ホームページから申し込みが可能です。

この協議会は、教育工学、幸福学、観光学の視点から「旅の効用」を科学的に検証し、次世代の教育手法を提案することを目的としています。2020年の設立以来、幅広い取り組みが行われており、今後の展開にも注目です。

「旅」と「学び」の融合が未来の教育にどのような影響を与えるのか、多くの期待が寄せられています。