東京メトロ車内ビジョンでの長期掲出がもたらす認知効果の研究

株式会社メトロアドエージェンシーは、交通広告の特徴的な効果についての自主調査を行い、その結果を発表しました。この調査では、東京メトロの車内ビジョン（Tokyo Metro Vision, 以下TMV）への長期掲出が持つ効果を明らかにすることを目的としました。具体的には、長期にわたって広告を掲出することで認知がどのように蓄積されていくのかをデータに基づいて検証しました。

調査の背景

広告は接触を繰り返すことによって、その効果が向上する「蓄積効果」を持つとされています。この効果は交通広告にも当てはまるのか？という疑問を解消すべく、私たちは東京メトロ利用者を対象とした調査を実施しました。ここでは、2024年4月から2025年11月にかけてTMVに出稿した企業やブランドの名称認知率を測定しました。

調査の概要

調査はインターネットリサーチを通じて行われ、対象地域は首都圏（1都3県）に在住する20代から60代までの男女です。対象者は、TMVに出稿した企業やブランドを認知しているか確認しました。特に、TMVにおける掲出が多い企業を中心に分析が行われました。

マンションブランドの認知効果

調査結果の中から、特に長期掲出が多いマンションブランドのデータを抽出し、TMVにおける平均認知率を算出しました。この結果、東京メトロの利用者は38.5%の認知率を示したのに対し、一方で他の電鉄利用者は21.7%となり、両者の間には16.8ポイントの差が見られました。これは、東京メトロでの継続的な出稿が認知を高める助けになっていることを示しています。

BtoB企業・ブランドの掲出効果

次に、BtoB企業やブランドについても調査を行い、掲出期間別の認知率を比較しました。短期（約1週）、中期（約6週）、長期（約65週）と様々な掲出期間がある中で、認知率は短期が12.6%、中期が18.6%、長期が24.9%と、掲出期間が長くなるにつれて認知率も高まる傾向が見受けられました。特に中期と長期ではそれぞれ約1.5倍、約2倍の認知効果が確認されました。

この結果は、BtoB企業が一般消費財と比べると生活者への認知が難しいことを示しており、長期的な掲出によってより高い認知効果が期待できることが分かりました。

まとめ

広告における「蓄積効果」は一般的に認知されている概念であり、これはTMVへの出稿においても同様です。短期間の掲出でも効果はあるものの、掲出期間が長くなるほど認知が蓄積されることが本調査で示されました。また、交通広告の特徴である日常生活の中での高い接触頻度を活かすことで、ターゲットにしっかりとアプローチし、認知を効果的に高めることが可能です。

ブランディングや認知取得を目指す企業にとって、交通広告の長期的な利用は非常に有用であると言えるでしょう。今後の広告戦略には、これらのデータを踏まえた持続的なアプローチが求められます。

調査概要は以下の通りです。調査方法はインターネットリサーチにて実施し、対象者は東京メトロ利用者および非利用者から500名ずつ抽出しました。調査期間は2025年12月25日から2026年1月5日まで行われました。

詳細については、こちらのリンクからご確認ください。