株式会社ピリカの海外ごみ分布調査、走行距離1500kmを達成し世界規模の環境問題解決に寄与

環境問題解決に向けた新たなステップ

環境問題への関心が高まる中、株式会社ピリカが展開する「タカノメ」自動車版を用いた海外のごみ分布調査が、2024年4月の「三井物産共創基金」支援を受け、走行距離1500kmを突破しました。この調査は、世界に広がるごみの流出問題を解決するための重要な取り組みとして位置づけられています。

三井物産共創基金の支援で調査網を拡大

株式会社ピリカは、ごみの自然界への流出問題を解決するため、国内外のごみ調査を行い、そのデータを元に対策を講じる輪を広げてきました。特に、2024年4月から始まった「三井物産共創基金」の支援により、ピリカは5カ国9都市での調査を行い、すでに過去累計で1万km以上の海外走行を達成しています。

ごみの自然界流出問題の深刻さ

世界中で問題となっているごみの自然流出は、地域や国によってその深刻度や対策の取り組みが大きく異なります。現状、国際的な共通指標が欠如しているため、各地域の状況を正確に把握することが困難です。この中で、ピリカはごみ分布データを収集し、可視化することで、より効率的かつ効果的な対策を打ち出す体制を構築することを目指しています。

調査の具体的な成果

調査を通じて得られたデータは、次のような方法で利用されます。

- 課題の特定: ごみが多く集まる地域を特定し、対策の優先順位を決定します。
- 効果検証: 施策が実施された地域での効果を測定し、他の地域への応用を図ります。
- 他地域への転用: 特定の地域で見られたごみ減少の理由を分析し、成功事例を他の地域に適用することで、広域的な問題解決を図ります。

これらのデータをもとに、ピリカは国内外の調査を拡大し続け、自然界流出問題の早期解決を目指します。

ごみ分布調査サービス「タカノメ」について

「タカノメ」は、スマートフォンで撮影した映像を基に、街中のごみの種類と量を分析するサービスです。調査は徒歩と自動車の2つのバージョンがあり、自治体や企業での導入が進むことで、清掃活動のルート最適化や美化施策の効果測定に寄与しています。

三井物産共創基金の目的

三井物産共創基金は、2005年に設立された「三井物産環境基金」に代わる社会貢献プログラムで、2023年に設立されました。この基金は、様々な社会問題に取り組む団体や研究者に資金を提供し、問題解決の道筋を築く活動を支援しています。

株式会社ピリカの背景

株式会社ピリカは、2011年に京都大学の学生によって設立されました。科学技術の力を用いて環境課題を克服しようとする企業で、特にプラスチックごみの自然界流出問題に注力しています。また、ごみ拾いSNS「ピリカ」を通じて、130カ国で4億個のごみを回収しています。

これからも、ピリカは環境問題解決のために、データ収集・分析事業やコンサルティングを行い、社会課題の発見と解決に向けた取り組みを続けていきます。