感染症DXスタートアップが国際的なAMR対策に乗り出す

カルタノバ、AMR対策の新たな可能性を探る

感染症DXスタートアップのカルタノバ株式会社（以下、カルタノバ）は、国立健康危機管理研究機構（JIHS）と協力し、薬剤耐性（AMR）に関する先駆的な共同研究を開始しました。この取り組みは、国内外の医療機関から得られる耐性菌情報を集約し、それを基に医師の診療判断を支援するための新しいシステムの開発を目指しています。

AMRとは

世界的に増加しているAMRは、薬剤に対する耐性を持つ細菌が引き起こす健康問題であり、2050年には毎年最大1,000万人の関連死が予測されています。日本国内でも、年間8,000人以上がAMRにより亡くなっていると言われており、国際的にもこの問題は深刻視されています。

2025年には、日本国内で設立されるJIHSが、AMR対策において重要な役割を果たすとされています。JIHSはNIID（国立感染症研究所）やNCGM（国立国際医療研究センター）との統合により発足し、デジタル技術を活用した感染症対策を強化する武器となるでしょう。

カルタノバのアプローチ

カルタノバは、医療DXと生成AIを駆使して、世界の医療課題に立ち向かうことを目指しています。特に、臨床意思決定支援システム（CDSS）アプリ「NOVA ID」を開発し、医療現場での感染症診療、感染症対策、抗菌薬適正使用を支援しています。このアプリは、症例記録や診断補助機能を備え、医療従事者の意思決定を効率化します。さらに、将来的には音声入力機能も追加予定です。

国内外でのデジタル技術活用

カルタノバとJIHSの共同研究では、日本国内のAMRデータや疫学データを集約して統合された情報システムを開発することが目的とされています。特に、地域格差を是正する情報活用の技術が重要となり、持続可能なAMR対策を進めるための基盤を構築することが期待されています。また、海外の医療機関とも連携し、教育やキャパシティビルディングを通じたデータベースの活用が提唱されています。

共同イベントと国際的な連携

2025年には、JIHSとカルタノバが共同で「UHC High Level Forum in Tokyo」サイドイベントを開催し、ウクライナの臨床ニーズやデジタル技術を活用した最前線の医療対策についての専門家による意見が交わされました。このように、国際的な連携が進む中、アジア地域の薬剤耐性に関するサーベイランスも強化される見通しです。

将来の展望

カルタノバの代表取締役、神代和明氏は、AMR対策にはデジタル技術だけでなく、さまざまな視点からの知識と技術が必要であると語ります。この共同研究を通じて、持続可能な感染症対策体制の構築に向け、国内外で活動を広げていくことを目指しています。研究の進展が期待される中、カルタノバがどのようにAMR対策に貢献できるのか、今後も目が離せません。