銭湯業界は窮地に直面、重油高騰が経営を直撃

近年、銭湯業界はサウナブームによって市場規模の拡大が見込まれる一方、過酷な経営環境にある。2025年度の銭湯市場は約1200億円に達すると予想されているが、その裏には厳しい現実が潜んでいる。株式会社帝国データバンクの調査によると、2024年度には運営企業の4分の1が赤字に陥る見通しであり、さらには業績が悪化した企業が全体の半数に達しているという。

サウナブームの恩恵は一時的か

サウナの人気に後押しされ、銭湯業界は一時的な活気を見せている。しかし、その一方で原油価格や人件費の上昇が企業の経営を圧迫し、2025年度の利益予想は前年比で半減する見通し。入浴料金の引き上げが収入に寄与しているものの、コストの急増が利益を侵食してしまっている。特に、ボイラーの燃料である重油の価格が上昇し続けており、銭湯業者に深刻な影響を与えている。

廃業のリスクが顕在化

2025年度における銭湯の廃業件数は7件と予測され、これが変わる兆しも見えない。短期的には減少する見込みだが、今後の重油高騰が続けば、逆に経営困難な銭湯が増加する可能性がある。特に、経営体力が弱い銭湯ほどその影響を受けやすい。

経営の厳しさを実感

銭湯業者は、重油の高騰の影響を受けて、経営方針の見直しを迫られている。多くの浴場がボイラーの燃料費が急増したため、経営が立ち行かなくなっている状況だ。そのため、営業時間の短縮や、場合によっては休業する銭湯も出てきている。さらに、このような状況下では、従業員の確保も難しくなり、人手不足が深刻化することも懸念される。