2024年の平均残業時間調査結果
パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda」は、2024年の職種別平均残業時間の調査を発表しました。この調査は、20〜59歳のビジネスパーソン15,000人を対象に行われ、結果からは労働環境の変化が如実に表れています。
平均残業時間の減少
調査によると、2024年の平均残業時間は月21.0時間で、前回調査の21.9時間から0.9時間減少しました。この傾向は2022年から続いており、残業時間が年々減少していることを示しています。2019年からの平均推移を見てみると、働き方改革や新型コロナウイルスの影響で、2019年の24.9時間から2022年には22.2時間に上昇したものの、2023年と2024年では再び2年連続で減少しています。
職種別の平均残業時間
残業時間の少ない職種では、医療事務が10.3時間で1位となり、ここでも前回と比べて1.7時間の減少が見られました。この他にも、貿易事務や秘書、経理事務といった職種が上位にランクインし、「事務/アシスタント」に属する職種が多く確認されました。
一方で、最も残業時間が多い職種は再び「インフラコンサルタント」で39.4時間、前回よりも14.8時間増加しました。デジタル技術の導入が進む中での需要増が影響していると考えられます。また、プロデューサーやディレクターといった職種もかつてより残業が減る中、今回3位にランクインしました。
年代別の動向
年代別に見ると、20代は月平均残業時間19.0時間で0.3時間減少、30代は20.2時間で1.5時間減少しました。50代も同様に21.3時間と1.6時間の減少が見られましたが、40代のみは0.1時間の増加という結果に。
特に20代と40代は医療系専門職が最少残業時間となり、30代と50代の最少職種は事務系であることが分かりました。その違いがこの年代間で顕著に見られるのが今回の特徴です。
働き方改革の進展
近年の残業時間の減少は、建設業や運送業における労働時間の上限規則が施行された影響も考えられます。これにより、建築/土木系エンジニアなども大きく残業時間を減少させており、労働環境の改善が明らかとなっています。
また、リモートワークやフレックスタイム制度といった新しい働き方を取り入れる企業も増えており、これらが全体の残業時間の減少に寄与しているのも事実です。DXによる効率化や自動化の需要も、今後の残業時間に大きく影響する要因となるでしょう。
結論
この調査結果から、労働者にとっての働き方の選択肢がますます広がっていることがわかります。自分のライフスタイルや仕事のスタイルを見直したい人にとって、転職エージェントを利用することで新たな道が開けるかもしれません。
今後も変化が続く労働環境に注目しつつ、自らの働き方を見つめ直す良い機会となるはずです。