日本医療国際化機構が高機能マスクを医療機関へ配布

新型コロナウイルスの感染拡大により、日本各地でマスク不足が深刻化しています。特に、感染拡大の影響を受けている医療機関では、患者の増加や感染症対策が求められており、マスクを調達するのが難しい状況が続いています。これに対し、日本政府も医療機関への医療用マスクの優先供給を実施しているものの、その効果が現れるまでには時間がかかると見込まれています。

このような背景の中、アリババグループの創業者であるジャック・マー氏が2020年3月2日に発表した医療機関向けのマスク寄贈が注目を集めています。彼は100万枚の高機能マスクを日本に無償で提供する意向を表明し、その実務を日本医療国際化機構が担当しました。

マスク配布の実施

寄贈されたマスクは、日本医療国際化機構が中心となり、配布先や枚数の決定にあたっています。配布にあたっては、受給ひっ迫度や地域の感染者数などの状況を考慮し、医療機関のニーズに合わせて調整が行われました。また、配布は日本医師会に一任され、その後の選定や配布方法についても同会が主体となって実施しています。初回の配布は2020年3月9日に行われ、多くの医療現場へと届けられました。

今後も、日本全国でマスクが不足している地域への支援を目的として、迅速な配布が継続される予定です。この取り組みは、国民の健康を守るために重要な役割を果たすと期待されています。

ジャック・マー氏による寄贈の背景

寄贈のきっかけとなったのは、2020年2月初旬に中国における医療物資の供給不足に対しての支援要請でした。ジャック・マー氏は、日本の防護服を確保するために、日本政府の二階幹事長と連絡を取り、同グループで防護服を買い取る意向を示しました。二階幹事長は、無事に防護服の確保に成功し、最終的に12万着の防護服を中国へ寄贈する運びとなりました。

その結果、3月2日にジャック・マー氏が設立した公益基金から寄贈されたマスクは、医療機関への支援活動として多くの医療従事者に配布されることとなりました。

日本医療国際化機構の取り組み

設立された一般社団法人日本医療国際化機構は、日中間の医療・健康事業を推進し、社会貢献活動として医療資源の交流を促進する役割を担っています。具体的には、国際会議やシンポジウムの開催、医療業界のネットワーク化を進め、アジア各国への医療情報の伝達を目指しています。これにより、日本の医療が国際的に認知され、さらなる発展が期待されています。

医療現場のサポートという重要な役割を果たす日本医療国際化機構の活動は、今後も注目されることでしょう。