生活者のAI活用実態調査、旅行や金融での影響を明らかに

生活者のAI活用実態調査：旅行や金融での影響を掘り下げる

株式会社電通デジタルが新たに設立した「with AIラボ」は、生活者のAI活用や行動の変化を研究するための組織です。このラボは生活者の購買行動におけるAIの利用実態を探るために、独自の調査「生活者のAI活用実態調査 2026.7」を実施しました。

調査の背景

最近では、AIの普及が進み、消費者がAIと対話をしながら情報収集や意思決定を行うケースが増加しています。特に、AIとの関わりが強まることで、ブランドや商品との接点も変わりつつあり、これが購買行動や意思決定プロセスにどのように影響を与えているのかを明らかにすることが本調査の目的でした。

調査結果の概要

調査によると、AIを利用している生活者の約30％が購買行動においてAIに相談していることが判明しました。特に、旅行計画や金融商品の選定においてこの傾向が顕著で、比較検討が求められるカテゴリーでは利用が高まっています。これに対し、食品や日用品といった低関与カテゴリーではAIの利用が比較的低い状況にありました。

購買ファネルの観点から見るAI利用

認知段階や比較検討段階、購入後の対応段階においては、AIの活用がかなり進んでいますが、最終的な購入決定の際には人間の判断が依然として重要な役割を果たしています。調査によれば、認知段階でAIを活用する意向が70％を超え、比較検討段階でも78％でしたが、最終決定では49.6％と意外に低い結果でした。

今後の展望

この調査を通じて、企業のマーケティング戦略においては単にAIに頼るのではなく、AIの検索や推奨に選ばれるための情報設計と、消費者自身の最終判断に影響を与える体験設計を両立させることが求められています。これは、「with AIの時代」において特に重要なポイントです。

今回の調査の詳細と今後の活動

「with AIラボ」では、本調査を契機に定点観測や特定の世代やコミュニティに焦点を当てたリサーチを行い、生活者インサイトや行動の変化を捉える活動を進めていく予定です。

詳細なレポートは電通デジタルの公式サイトからダウンロード可能です。今回の調査結果は、今後のマーケティング戦略に大きく影響を与える可能性があります。ぜひ、チェックしてみてください。