石井食品、ESG推進プログラムへの積極的協賛で未来の食を考える

石井食品が「MUFG ICJ ESG アクセラレーター 2026」に協賛

石井食品株式会社（本社:千葉県船橋市、代表取締役社長:石井智康）は、食の豊かさを拡充する取り組みの一環として、三菱UFJ銀行とインクルージョン・ジャパン株式会社が運営する「MUFG ICJ ESG アクセラレーター 2026」に協賛することを発表しました。本プログラムは、ESG（環境・社会・ガバナンス）領域でのベンチャー投資や事業共創を促進するものです。

社会課題への真摯な取り組み

石井食品は2023年からこのプログラムに関与しており、今後は食領域における社会的課題解決への貢献を強化し、さらなる共創を目指します。創業以来「安全・安心な食」を重視し、無添加調理や地域の食材活用を進めてきた同社は、環境や社会への影響を重く受け止めています。このため、単なるESGへの対応だけでなく、スタートアップや異業種との連携が必要だと考えています。

食品業界における責任

食品産業は、原材料の調達から製造、流通、廃棄に至るまで、環境に大きな影響を与える業界です。石井食品は、こうした課題に対し、企業としての責任を持つ必然性を感じています。特に、持続可能な食のあり方に関しては、企業自らが構造改革に取り組む必要があります。

生成AIによるインパクト可視化

プログラムの一つの特徴は生成AIを利用した社会的インパクトの可視化です。このアプローチは、企業の協業や意思決定を進めるうえで非常に重要です。石井食品は、ICJと三菱UFJ銀行が積み重ねてきた知見に共感し、食品業界における社会的価値の創出に貢献していく所存です。

今後の展望

「MUFG ICJ ESG アクセラレーター 2026」への協賛を通じて、石井食品は循環型経済に資する新たな技術やビジネスの協業を推進し、社会課題解決モデルの共創を目指します。そして、次世代の食品産業を支えるスタートアップとの連携を一層強化していく考えです。今後も食を通じて社会と向き合い、新しい価値を共創していくことを誓います。

代表取締役社長のコメント

「食品企業は社会課題の“当事者”です。私たちの事業が環境や地域に与える影響を真剣に考えなければなりません。従来の枠を超えた共創を通じて、社会的インパクトを目に見える形で実現することが求められています。今回は協賛企業として関わる以上に、自らもこの変革に真剣に取り組む所存です。」と石井社長が強調しました。