JTOWERの屋内インフラシェアリング、導入物件数603件突破！進化する通信インフラの未来

JTOWERの屋内インフラシェアリング、導入物件数600件超え！

株式会社JTOWERは、2024年9月末時点で、屋内インフラシェアリング・ソリューションの導入物件数が603件に達したと発表しました。これは前年同期比125%増と大幅な増加を示しており、同社の事業成長が加速していることを物語っています。

2014年のサービス開始から10周年を迎えたJTOWER。その成長の背景には、新築建物における4Gに加え、5Gの整備でもインフラシェアリングが採用されるケースの増加があります。特に、東京や大阪における大規模再開発プロジェクトが、導入物件数の増加に大きく貢献しています。具体的には、JTOWER大阪やイノゲート大阪といった大規模複合施設への導入が相次いでいます。

幅広い施設への導入

JTOWERの屋内インフラシェアリング・ソリューションは、商業施設やオフィスビルにとどまらず、病院、行政施設、物流施設、アリーナ、展示場など、多様な施設に導入されています。Otemachi One、Shibuya Sakura Stage、麻布台ヒルズ森JPタワーといったオフィスビルや、イオングループ各店、MIYASHITA PARK、三井ショッピングパークららぽーと堺といった商業施設に加え、愛媛県立新居浜病院、虎の門病院、前橋赤十字病院といった医療施設、さらには東京都庁、徳島県庁、岐阜県庁といった行政施設にも導入実績があります。

インフラシェアリングのメリット

インフラシェアリングとは、携帯キャリア各社が個別に整備していたネットワーク設備を共用化することで、コスト削減や環境負荷軽減を実現する仕組みです。JTOWERのソリューションは、不動産事業者にとって省スペース化や電気代削減、携帯キャリアにとっては設備投資・運用費用の削減、そして携帯ユーザーにとっては通信環境の改善といったメリットを提供します。

具体的には、設備や運用・保守にかかるコストの削減、消費電力や資材、工事回数の削減による環境負荷の低減といった効果が期待できます。大規模な建物においては、屋内携帯電波環境の整備が不可欠であり、JTOWERのソリューションはこうした課題解決に貢献しています。

5G対応と今後の展望

2020年には5Gに対応する共用装置の開発を完了し、導入を本格化。今後、JTOWERはインフラシェアリングのパイオニアとして、培ってきた技術とノウハウを活かし、より効率的なネットワーク基盤の整備に貢献していくとしています。都市開発や5Gの普及といった社会情勢の変化を背景に、更なる成長が期待されます。

JTOWERについて

2012年6月に設立されたJTOWERは、国内初のインフラシェアリング会社です。屋内インフラシェアリング・ソリューションに加え、屋外ではタワーシェアリングや多機能型ポールなど、事業領域を拡大しています。

会社概要

称号：株式会社JTOWER
設立：2012年6月
本社所在地：東京都港区南青山2-2-3
代表取締役社長：田中敦史
* URL：https://www.jtower.co.jp/