大豊工業、寄付型コーポレートPPAでSDGs達成に向けた取り組みを加速
愛知県豊田市に本社を置く大豊工業株式会社は、持続可能な社会の実現に向けた取り組みの一環として、幸海工場に太陽光発電設備を導入しました。この導入には、東京センチュリー株式会社と京セラコミュニケーションシステム株式会社が提供する「寄付型コーポレートPPA」が活用されています。
寄付型コーポレートPPAとは、企業が太陽光発電設備を導入する際に、初期投資や手続きなどを東京センチュリーとKCCSが負担する従来型のコーポレートPPA契約に加え、SDGsを推進する公益法人やNPO法人へ寄付を行うサービスです。大豊工業は、今回の導入で年間約240.0t-CO2の二酸化炭素削減を見込んでおり、環境負荷の低減に貢献するとともに、社会貢献活動にも積極的に取り組む姿勢を示しています。
社会貢献と再生可能エネルギー利用の両立
大豊工業は、2035年までに国内工場からのCO2排出量を実質ゼロにする目標を掲げており、今回の太陽光発電設備導入は、その目標達成に向けた重要な一歩となります。さらに、寄付型コーポレートPPAを通じて、社会福祉法人中日新聞社会事業団へ寄付を行うことで、地域社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。
企業の社会責任と持続可能な未来
大豊工業は、トライボロジーを基盤とした製品とエンジニアリングを通じて社会に貢献することを目指しており、今回の寄付型コーポレートPPAの導入は、企業の社会責任を果たすための取り組みの一つとして位置付けられます。再生可能エネルギーの利用促進と社会貢献活動の両立により、持続可能な社会の実現に貢献していくことが期待されます。
寄付型コーポレートPPAのメリット
寄付型コーポレートPPAは、企業にとって以下のメリットがあります。
- - 初期投資ゼロで太陽光発電システムを導入できる
- - 社会貢献活動と再生可能エネルギー利用を同時に実現できる
- - 寄付先を自由に選択できる
- - 東京センチュリーが寄付金相当額を負担する
今後の展開
大豊工業は、今後も再生可能エネルギーのさらなる利活用とSDGs達成に向けた活動を積極的に推進し、持続可能な社会の実現に貢献していくことを目指しています。
各社の概要
大豊工業株式会社
- - 本社所在地:愛知県豊田市緑ヶ丘3丁目65番地
- - 代表者:代表取締役社長 新美 俊生
- - 事業内容:軸受製品、アルミダイカスト製品、システム製品他、精密金型の製造・販売
東京センチュリー株式会社
- - 本社所在地:東京都千代田区神田練塀町3
- - 代表者:代表取締役社長 馬場 高一
- - 事業内容:国内リース事業、オートモビリティ事業、スペシャルティ事業、国際事業、環境インフラ事業
京セラコミュニケーションシステム株式会社
- - 本社所在地:京都府京都市伏見区竹田鳥羽殿町6
- - 代表者:代表取締役社長 黒瀬 善仁
- - 事業内容:ICT事業、通信エンジニアリング事業、環境エネルギーエンジニアリング事業、経営コンサルティング事業
詳細
- - 大豊工業幸海工場:愛知県豊田市幸海町市田上切2-1
- - 太陽光発電設備出力:594.5kW
- - 想定年間発電量:647,247kWh
- - 発電予定期間:2024年3月~2044年3月(20年間)
寄付先
まとめ
大豊工業の幸海工場への太陽光発電設備導入は、企業の社会責任を果たすための取り組みとして、注目を集めています。寄付型コーポレートPPAを活用することで、再生可能エネルギーの利用促進と社会貢献活動を同時に実現し、持続可能な社会の実現に貢献していくことが期待されます。