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公益的なオンライン診療の推進を図る協議会が始動

日本医師会が主催する「公益的なオンライン診療を推進する協議会」が、6月18日に日本郵便株式会社や自治医科大学を含むさまざまな関係者の参加のもと初めて開催されました。この会議はオンライン診療の推進に関する重要な議論の場として設けられ、医療の将来に向けた具体的な行動計画について話し合われました。

オンライン診療の重要性

日本医師会の松本吉郎会長は、オンライン診療の拡大にあたり、ただ単に便利さや効率性を追求するのではなく、医学的な有効性、必要性、安全性を確保した上で進めていくべきだとの考えを示しました。特に、医療機関へのアクセスが難しい地域、たとえば離島やへき地の場合、オンライン診療が有効な手段となると指摘しています。

また、災害や感染症のパンデミック時にも、オンライン診療は迅速かつ適切な医療アクセスを確保するための直接的なサポートとなるでしょう。このような背景から、オンライン診療の必要性がますます高まっています。

郵便局の役割と連携の重要性

松本会長は、医療機関への物理的なアクセスが困難な場合でも、地域の公共の場として機能する郵便局を活用する重要性についても言及しました。郵便局は患者のプライバシーを守るための体制が整っており、その特性を利用して医療を提供することが期待されます。この協議会の目的は、自治医科大学の協力を得て、各地域における医療のニーズを把握し、地域ごとの特有の課題に応じたオンライン診療の実施を推進することです。

協議会メンバーの構成

協議会には日本医師会、日本歯科医師会、日本薬剤師会、日本看護協会、郵便関連の団体や自治医科大学、さらに関係省庁の代表者が参加しました。また、自見はなこ参議院議員や長谷川英晴参議院議員の出席があり、協議会メンバーはそれぞれの立場から意見を交換しました。永井良三自治医科大学学長のビデオメッセージも寄せられ、より広い視点からの意見が交わされました。

この協議会を通じて、参加者は公益的なオンライン診療が今後も適切に推進されるよう、各関係者および関係省庁で連携を深めていくことを確認しました。オンライン診療の是正な推進は、地域医療の発展と健康管理のさらなる向上に貢献することでしょう。

今後は地域の具体的な事情を踏まえ、各関係者が協力して、オンライン診療を効率的に進めるための方策を模索していくことが求められています。この協議会は、その第一歩として非常に意義深いものとなりました。

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