近畿大学農学部と曽爾村の新たな挑戦
近畿大学農学部と奈良県曽爾村が手を組み、地域支援型農業の実践を通じた農業振興に挑んでいます。この取り組み、名付けて「そにのわCSA」は、農業者と消費者の新たな関係を築くことを目指しています。特に学生や教職員が参加し、地域資源を有効活用する点が特徴的です。
CSA(地域支援型農業)とは?
CSAとは、Community Supported Agricultureの略で、地域の農業者と消費者が前払いで契約を結び、相互に支え合う仕組みです。これにより、農業者は安定した経営が可能になり、消費者には新鮮な農産物が手に入るという双方にメリットがあります。日本国内ではまだ発展途上ですが、近畿大学と曽爾村の取り組みは先駆的なものといえるでしょう。
「そにのわCSA」のé活動の背景
2019年に締結された包括連携協定を基に、近畿大学農学部の農業経営経済学研究室が主導し、2023年から本格的に「そにのわCSA」を始動。学生・教職員が定期的に曽爾村の新鮮な農産物を購入することで、地域農業の発展を目指しています。この活動を通じて、学生の農業に対する理解が深まり、地域に対する愛着も育まれています。
2025年の農産物受け渡し
2025年の後期分における農産物の受け渡しは、10月3日から計5回にわたって行われます。受け取るのは旬の野菜を中心とした曽爾村産の農産物です。これらは指定された日に、近畿大学奈良キャンパス内で受け取ることができます。参加者は事前に料金を支払う仕組みで、具体的には小サイズであれば1回あたり6,000円、大サイズであれば10,000円(税込)です。
学生によるレシピ開発
「そにのわCSA」の活動の一環として、農業経営経済学研究室の学生たちによる曽爾村産農産物を使ったレシピも開発されています。この取り組みは単に物を購入するだけでなく、地域の資源をより効果的に活用し、消費者にとっても新たな体験を提供することを目的としています。
近畿農政局からの評価
近畿大学のこの取り組みは、令和6年度に行われた「第1回みどり戦略学生チャレンジ近畿大会」において、近畿農政局長賞を受賞。本プロジェクトが地域社会に与える影響が評価されました。
未来への期待
近畿大学と曽爾村の連携による「そにのわCSA」は、持続可能な農業と地域支援を目指す新たなモデルを示しており、今後の展開にも大きな期待が寄せられています。参加する学生や教職員、地域の農業者が共に成長し、持続可能な地域を実現するための一歩を踏み出しています。限られた情報の中から生まれる無限の可能性に、今後も目が離せません。