農業と宿泊が融合！CO₂排出をゼロにする新たな取り組み

農業と宿泊が一体となった新たな地球環境対策プラン

2025年6月より、株式会社JTBコミュニケーションデザイン（以下、JCD）は、宿泊に伴うCO₂排出を相殺する「CO₂ゼロSTAY🄬」において、農業由来のJ-クレジットを活用した新しい取り組みを始めました。このプランにより、宿泊者は環境保護に貢献しながら、農業の温室効果ガス削減や生産者支援にリアルに参加できる選択肢が生まれます。

新宿ワシントンホテルでの導入

この取り組みの第一弾として、「農業応援CO₂ゼロSTAY(R)プラン」が新宿ワシントンホテルにて開始されます。宿泊者には、このプラン特典として新潟県産「蛍の里くびき米」が提供され、温室効果ガスの一種であるメタンの排出削減に寄与する水稲栽培に特化した支援が行われます。

この米は、水稲栽培における「中干し期間延長」という手法を用いて生産されています。この手法では、田んぼの水を抜いて土にひびが入るまで乾かすことで、メタンガスの発生を約30%削減します。これにより創出されたJ-クレジットが、この宿泊プランの一環として活用されています。

農業由来J-クレジットの意義

農業由来のJ-クレジットは、地球温暖化を背景にカーボンニュートラルを目指す中での新たな一手と言えます。温室効果ガス削減だけでなく、農業の持続可能性にも寄与するこの仕組みは、日本の農業界が直面している課題、特に生産者の高齢化や減少に対する新しい答えです。これにより、生産者は環境保護と経済活動を両立させる新しい収入源を得ることができます。

これまでの成果と今後の展望

「CO₂ゼロSTAY🄬」は、2023年から導入され、すでに全国107か所の宿泊施設で利用されています。累計約13万人泊という驚異的な数字が示す通り、観光業におけるサステナブルな取り組みとして高く評価されています。JCDは、「第1回 JATA SDGsアワード」においても優秀賞を受賞しており、その成果は今後の観光業全体に広がることが期待されています。

JCDの目標は、宿泊施設と宿泊者が連携して次世代の脱炭素社会を実現することです。この取り組みが、豊かな社会の実現へとつながることを期待しています。