地震の前兆を捉える新手法、世界初の震央推定の成功とは

京都大学大学院情報学研究科の研究チームは、地震発生前に観測される異常現象を活用した新しい震央推定手法の開発に成功しました。その成果は、2025年12月にアメリカ・ニューオーリンズで開催されるAGU25で初めて公開される予定です。この研究は、地震予知に向けた大きな前進と期待されています。

開発の背景

震災の影響を受ける日本において、地震予知は重大な社会的関心事です。特に、2011年の東北地方太平洋沖地震をはじめとする大地震に対する警戒が高まっている中、京都大学の研究チームは、地震発生前に見られる電離圏異常を基に震央を推定する手法を明らかにしました。この手法は、従来の地震予知における限界を打破し、短期間での震央推定の実現を目指しています。

研究手法と成果

この手法は、電離圏の異常を高頻度の地殻変動データと相関解析を行うことで、震央を約50kmの精度で推定するものです。具体的には、地震発生の約80分前から異常値が検出可能で、約1時間前には震央が50km以内で特定できます。これは、異常がノイズではなく、あくまで前兆滑りとしての実体があることを確証するものです。また、使用しているデータは Nevada大学の公開データを基にしています。

学会での発表では、地震発生の直前に観測される異常の検出とその後の震央推定について詳細に説明される予定です。この研究は、災害に対する備えを一新させる可能性を秘めています。

社会へのインパクト

現在、日本政府は地震予知を科学的に認めていないため、予知を前提とする防災策が実施されていません。しかし、今回の研究成果は、短期間での震央推定とマグニチュード予測が実現する可能性を示しています。国際会議での反響も大きく、研究者たちからも驚きの声が上がりました。このように、科学的な根拠を通じて短期の地震予知が可能になることで、命を救う手立てとなることが期待されます。

今後の展望と課題

本研究により、特にプレート境界型の地震において震央を正確に推定する可能性が示されましたが、技術的にはいくつかの課題も存在します。例えば、内陸でのGNSS受信機の密度不足や、震央が遠い場合のデータの正確性の問題が挙げられます。これらの技術的限界を突破するためには、さらなる研究開発が必要です。特に、プレート境界が陸地に近い地震においての適用性を確認し、実用化に向けた詳細な分析を行うことが今後の要となります。