レブコム、QRコードで電話発信可能な新サービス「MiiTel Scan to Call」発表!
株式会社RevComm(レブコム)は、QRコードを用いて電話発信ができる新サービス「MiiTel Scan to Call(ミーテルスキャントゥーコール)」をリリースしました。本サービスは、従来の電話番号入力による電話発信の概念を覆し、QRコードをスキャンするだけで簡単に電話をかけることができる画期的なものです。
近年、QRコードは日常生活の様々な場面で使用されており、その利便性が高まっています。レブコムは、このQRコードの利便性を電話発信に活用することで、よりスムーズで快適なコミュニケーションを実現する「MiiTel Scan to Call」を開発しました。
電話解析AI「MiiTel Phone」の進化
レブコムは、電話対応のAI解析や音声感情解析、文字起こし、生成AIによる議事録作成機能を提供する電話解析AI「MiiTel Phone」をすでに提供しています。しかし、顧客から「入電経路の可視化」や「より気軽に問い合わせをしたい」といった要望が多く寄せられていました。
こうした顧客の声に応え、レブコムは「MiiTel Scan to Call」を開発しました。本サービスでは、事前に発行されたQRコードをスキャンしたり、Webサイトやアプリに掲載されたボタンをクリックしたりすることで、ブラウザが起動し音声発信が可能になります。電話番号の入力は不要で、誰でも簡単に発信できるため、顧客の問い合わせ意欲を高める効果が期待できます。
顧客とのコミュニケーションを深める
企業は「MiiTel Scan to Call」を活用することで、媒体ごとに発行したQRコードやボタンを分け、問い合わせの多い入電経路を簡単に特定できます。さらに、通話前に入力フォームを設置することで、必要に応じて発信者である顧客に関する情報を入手し、より最適なコミュニケーションを図ることが可能となります。
マーケティング効果を最大化する
「MiiTel Scan to Call」では、キャンペーン別や媒体別のスキャン回数や通話件数を測定したり、Google Analyticsアカウントにイベントを送信したりすることができます。これにより、顧客がどの場所から、どのような媒体を通じて製品やサービスを知り、どのような情報をきっかけとして問い合わせに至ったのかを可視化できます。
従来、コールセンターやお問い合わせ窓口における電話記録は、マーケティングデータとして活用することが困難でした。しかし、「MiiTel Scan to Call」は、自動的に情報を蓄積することで、あらゆる広告の効果測定を容易にし、より精緻なマーケティング戦略構築に役立ちます。
電話の未来を変える革新的なサービス
レブコム代表取締役の會田武史氏は、「ここ数年、多くの分野でアナログな方式がQRコードに置き換わり、デジタル化によって利便性が向上しました。電話も、1920年代のダイヤル式から進化を遂げ、現在はプッシュボタン式が主流となっていますが、インターフェースは大きく変わっていません。そこで私たちは、『電話をかける』という行為にも新しい在り方を提案したいと考え、MiiTel Scan to Callを開発しました。本サービスによって、電話の利用がさらに便利になり、コミュニケーションの質が向上することを期待しています。」とコメントしています。
レブコムは、今後も「コミュニケーションの在り方を変える」ことを目指し、革新的なサービスを提供し続けていきます。
株式会社RevComm 会社概要
株式会社RevCommは、「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
電話解析AI「MiiTel Phone」、Web会議解析AI「MiiTel Meetings」、対面会話解析AI「MiiTel RecPod」を提供し、コミュニケーションが発生するすべての場所における会話のビッグデータ化を実現しています。
レブコムは、Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング TOP20」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」に選出されたほか、2023年4月にはアジア企業で唯一、米国「Forbes AI 50 2023」に選出、2023年5月にはデロイト トーマツ グループ「Technology Fast 50 2022 Japan」で1位を受賞するなど、高い評価を得ています。
会社概要
企業名: 株式会社RevComm
所在地: 東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
代表者: 會田 武史
事業内容: AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
企業サイト: https://www.revcomm.co.jp/
注釈: 記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。