DHLがEVトラックを導入し持続可能な物流の新時代を切り開く

DHLサプライチェーンが進めるEVトラックの導入

2025年1月28日、DHLサプライチェーン株式会社は、ボルボ・カー・ジャパン株式会社との連携により、浦安ロジスティクスセンターからボルボディーラーへの保守部品配送に、電気自動車（EV）を導入しました。この新しい取り組みは、環境への負荷を低減し、持続可能な物流の構築を目的としています。

EVトラックの特徴

今回導入されたEV車両は、リチウムイオン電池を装備しており、82.7kWhの容量を持ち、最大で245kmの航続距離を誇ります。主に浦安地域のボルボディーラーへのラストマイル配送に使用され、排出量を削減しつつ物流の効率化を図ることができます。このEVの導入は、よりサステナブルな物流エコシステムの形成を目指す重要な一歩と位置付けられています。

浦安ロジスティクスセンターの役割

浦安ロジスティクスセンターは、ボルボのLocal Distribution Center（LDC）コンセプトに基づき、ディーラーと顧客のニーズに応えるための在庫管理と迅速配送に焦点を当てています。この合理化されたアプローチにより、ボルボディーラーの業務効率が向上し、迅速なサービスの提供が可能となり、顧客満足度の向上にも寄与します。

環境負荷の低減に向けた取り組み

DHLサプライチェーンの代表取締役社長、ジェローム・ジレは、「物流業界は、社会と経済の支えとなる役割を果たしながら、同時に環境負荷の低減が求められています」と述べています。また、彼は日本国内におけるトラック輸送が二酸化炭素排出量の7%を占めている現状を鑑み、DHL自身の脱炭素化の取り組みとクライアントのサポートの重要性を強調しました。

DHLは2040年度までに物流からの排出量をネットゼロにすることを目標としており、これを達成するために今後も日本国内におけるEV導入を加速させる方針です。

グローバルな戦略との一致

DHLグループは、最近発表した「ストラテジー2030」において、サステナビリティを企業戦略の中心とすることを明言しています。この中で、「選ばれるグリーンロジスティクス」という新たなビジョンを掲げ、透明性の高い目標を設定し、KPIに基づいた取り組みを推進します。

この取り組みは、顧客に対しサプライチェーンの脱炭素化に貢献するための革新的な物流ソリューションを提供するものであり、DHLは今後も低炭素物流のフロントランナーとしての地位を強固にすることを目指しています。

変化する物流業界の中で

DHLの取り組みは、持続可能な物流が今後のビジネスのあり方を大きく変える可能性を秘めています。このEVトラックの導入は、その象徴ともいえるもので、今後の日本の物流業界における持続可能性の具体例となるでしょう。物流業界が抱える環境問題に対し、一歩踏み出したこの革新的な取り組みは、多くの企業にとっても追随可能なモデルケースとなることが期待されています。

DHLは、これからもサステナブルなビジネスを実現するため、地域貢献や環境保護に積極的に取り組んでいくことでしょう。今後の展開に注目です。

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