住友林業、ESG投資指標で4年連続の最高評価を獲得

持続可能な社会を目指す住友林業の取り組み

株式会社住友林業（社長：光吉敏郎）は、東京・千代田区に本社を置き、持続可能な社会の実現に向けたさまざまな施策に力を入れています。最近、同社は「Dow Jones Sustainability World Index（ダウ・ジョーンズ持続可能性世界指数、以下 DJSI World）」において、4年連続で住宅建設セクターで最高得点を獲得したことが発表されました。この栄誉は、住友林業の事業活動が環境、社会、ガバナンスの観点から優れた成果を上げていることを示す重要な証となります。

DJSIは1999年に設立され、サステナビリティにおける企業の取り組みを評価するためのグローバルな株式指標として、毎年多くの企業が注目する指標です。約3,500社の中から選出されるDJSI Worldの構成銘柄は、各セクターの上位10％に位置する企業のみで構成され、持続可能性に優れた企業が評価されます。住友林業は、住宅建設セクターにおいて22社の中から突出した評価を受けました。

この評価に至った背景には、住友林業のサステナビリティ情報開示の透明性や、サプライチェーンの管理、さらには生物多様性の保全に関する取り組みが挙げられます。また、建物の省エネルギー化や人権へのコミットメントも高く評価されています。このような努力が、住友林業の持続可能な経営を支え、多くの環境活動に寄与しているのです。

さらに、住友林業は「Dow Jones Sustainability Asia Pacific Index（ダウ・ジョーンズ持続可能性アジア・パシフィック指数、以下 DJSI Asia Pacific）」にも選ばれました。これにより、住友林業は2005年の初選出以来、DJSIシリーズにおいて合計17回の選定を誇ります。ESGに対する関心が高まる中、同社の取り組みは広く評価され、信頼を獲得しています。

住友林業グループは、2030年に向けた長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を策定しています。このビジョンでは、「地球環境への価値」「人と社会への価値」「市場経済への価値」の3つの視点から9つの重要課題を特定し、持続可能な経営を推進しています。2022年から2024年までの中期経営計画「Mission TREEING 2030」 Phase 1では、ESGと事業のさらなる統合を掲げ、具体的な行動指針を立てています。

住友林業は、さまざまなESG指数にも選定されています。たとえば、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定する「FTSE Blossom Japan Index」や、「FTSE4 Good Index Series」など、これらは企業のESGに関する取り組みが評価される指標です。住友林業がこれらの指標に名を連ねることで、企業の信頼性や持続可能性が高まり、投資家や顧客からの評価も得られています。

住友林業は今後も持続可能な社会の実現に向けた活動を推進し、より良い未来のための取り組みを続けていく予定です。特に、ESGへの取り組みを重要視し、社会的な期待に応えることで、企業価値の向上を図る方針です。詳細は「サステナビリティレポート2024」で確認できるので、興味のある方はぜひご覧ください。