ベトナム発の教育教材が日本に上陸！学研が支持する新たな試み

ベトナム発、教育革新の波が日本に到来

ベトナムの教育界を牽引するDTP Education Groupの日本法人「DTP Education Japan合同会社」が、2023年1月に設立されました。東京・品川区で行われた式典には、学研ホールディングスの関係者や在日ベトナム大使館の代表などが集まり、新たな教育分野での提携を祝いました。

DTP Education Groupとはどのような法人か

2003年に設立されたDTP Education Groupは、ベトナム・ホーチミン市から始まり、現在では東南アジアやヨーロッパ諸国に展開しています。彼らが支持されている背景には、「現場主義」をもとにした教育ソリューションの開発があります。国や地域によって異なる教育環境や受講者のニーズに応じて教材が調整され、より良い学習環境が整備されることが重視されています。DTP Education Groupの社長、ボー・ダイ・フックは、「我々は現場の理解を最優先に取り組む」と力強く語ります。

教育エコシステムの強み

DTP Education Groupは、物理的な教材とデジタル教材を組み合わせた教育エコシステムを提供する点でも高い評価を受けています。例えば、紙の教科書を主体としながら、音声や動画などのデジタル素材で学習をサポート。不適切な教材を導入せず、既存の授業スタイルを尊重することで、効果的な学習が実現されています。専用プラットフォームEduhome.ioでは、これらの教材が一元管理され、教師は授業準備から進捗の把握までを効率的に行えます。

日本での活動原則

DTP Education Japanは、以下の三つの原則を掲げながら事業を進めています。
1. 実用性: 教师の負担軽減を実現し、使いやすい教材を提供。
2. 技術の活用: 生徒のやる気を引き出し、学習成果を向上させる。
3. 伴走型支援: 教材の提供だけでなく、導入から運用、研修に至るまで包括的にサポート。

ポール・ライリー代表は、日本でのキャリアが30年以上であることを強調し、「効果的な教育は教室の現実を理解することから始まる」と語ります。限られたリソースの中で、高い期待に応える日本の教師を支えることがDTP Education Japanの使命です。

グローバルな視点での発展

日本への展開は終点ではなく、DTP Education Japanでは「Go International」を合言葉にしており、まずは日本から始まり、次に世界へと展開する計画が描かれています。ベトナム発の先進的な教育コンテンツが、グローバルな視野の中で多くの学びの場に影響を与えることを期待されているのです。

DTP Education Japanの活動は、今後ますます注目されることでしょう。ベトナムの教育システムの優れた部分を取り入れたこの新しい試みが、日本の教育界にどのような変革をもたらすのか、期待が高まります。