SNSを活用した投資情報収集の実態と信頼性への疑念

最近、融資型クラウドファンディング「レンデックス（LENDEX）」を運営する株式会社LENDEXが行った調査によれば、個人投資家の約半数がSNSを通じて情報を収集していることがわかりました。今や、SNSは投資家にとって欠かせない情報源となりつつありますが、その一方で信頼性への疑念も根強いという実態も浮き彫りになっています。

SNSの急速な普及

調査対象は20代から60代の男女300名であり、SNSを利用して投資情報を得たことのある人は全体の55％を占めています。利用者の93.3％がSNSの情報を投資判断に活用し、71％が実際に売買や積立を行っているとの結果が出ました。特に、YouTubeやX（旧Twitter）といったプラットフォームが人気で、日常的に活用されているようです。

SNSの信頼性に対する懸念

しかし、SNSを通じた情報収集による「情報リテラシーの揺らぎ」があり、情報過多で真偽を見極めるのが難しいという懸念も存在します。調査では、「信頼度はあるが玉石混交」が39.6％、また「どちらとも言えない」とする声も36％あり、SNSを完全には信用しきれない投資家が多いことが明らかになりました。

投資情報の収集方法

投資家が情報を収集する主な手段として、経済メディアが最多となり、SNSは34.3％の支持を得ています。一方で、「特に情報を収集しない」とする層も16.3％存在しており、情報格差が広がる懸念も浮き彫りになっています。特に、経済メディアや金融機関からの情報は「安心感」を与えるため、特に女性層で支持されていることが特徴的です。

動画プラットフォームが有利

SNSを通じた情報収集の中で、YouTubeが40.67％を占めており、長尺の動画コンテンツが信頼感を生む要因となっています。また、速報性を重視する投資家にとってはX（旧Twitter）が利用され、ローンチ情報や市場ニュースなどを迅速に得る手段として機能しています。さらに、視覚的な情報を重視する若年層にとっては、InstagramやTikTokも人気のプラットフォームとなっています。

投資行動への影響

SNSで得た情報を基に実際に売買などの行動を起こした投資家は70.7％に達しました。特に、定期的に情報収集を行う「ヘビーユーザー」も約18％存在し、行動派が圧倒的多数を占めています。一方で、「全く参考にしない」とする人はわずか6.7％でしたが、そこには情報リテラシーの格差が潜んでいます。

まとめ

SNSで情報を収集する個人投資家が増加している一方で、受け取る情報の信頼性を疑問視する声も多く、今後の活用方法には注意が必要です。投資家は情報源を選し、複数の視点で真偽を見極めるスキルが求められます。

また、LENDEXでは、厳選されたファンド情報や教育コンテンツを通じて、投資家がより安全に運用できる環境を整えています。正しい知識を身につけて、リスクを認識し、資産運用に挑むことが求められています。