新たな危機管理プラン『危機管理顧問』— コロナ禍を乗り越える相談役が登場

新プラン『危機管理顧問』のご紹介

名古屋市に本社を持つ株式会社ディービーピーアールが、2021年5月に新たに始めた『危機管理顧問』プランは、特にコロナ禍での企業活動において、外部の専門家からのアドバイスを必要とする企業に向けたサービスです。これまで数々の緊急事態に直面してきたこのPR会社は、危機管理の重要性をさらに高め、企業が危機を乗り越える手助けを行います。

新たな危機管理の必要性

昨今、企業はメニュー不適切表示や人員のトラブル、情報の流出など、さまざまな不祥事や危機的な事象に直面しています。これに加え、コロナ禍での感染症発生やリモートワークの推進により、より一層の危機管理が求められるようになりました。しかしながら、社内には危機管理の専門的知識や体制が整っていない企業が多く存在します。そうした企業に対し、外部からの支援が求められるのです。

『危機管理顧問』のプランは、次のようなニーズに応える形で構築されています。緊急時に相談できる相手がいない、法的な相談ができる専門家を持たない、情報の取得手段が限られている、などの理由から、多くの企業が直面する問題を解決します。

具体的なサービス内容

このプランでは、基本サービスとして以下の内容が提供されます。まず、定例レクチャーが月1回実施され、最新のリスク事例や危機管理関連情報が提供されます。また、随時アドバイスも行い、緊急事態の際の迅速な支援を約束します。

さらに、オプションサービスとして危機管理トレーニングやマニュアル作成、記者会見支援なども用意されています。これにより、企業は実際の危機に直面した際に、迅速かつ的確な対応が可能となります。特に、リモートワークが一般化する中、リモート環境での危機管理アドバイスも選択肢に入っており、全国的に対応できる体制が整っています。

専門家による連携

新たに導入された『危機管理顧問』プランは、弁護士との連携により、より質の高い支援を提供します。危機管理広報アドバイザーとしての役割を果たす堂森哲雄氏と、法的な問題を処理する弁護士とのコンビネーションは、企業にとっての大きな強みです。緊急事態が発生した際には、広報と法務の両面からのアプローチが可能となり、企業を守るための体制が整います。

価格と契約形態

- 月額料金: リモートワークによるアドバイスは15万円、対面アドバイスは20万円と、リーズナブルな価格設定がなされています。
- 契約形態: 月ごとのレギュラー契約（1年更新）を基本としており、必要に応じたオプション契約も可能です。

まとめ

企業の危機管理において、専門家のサポートがどれほど重要であるかが再認識されている今、『危機管理顧問』は非常に有用な選択肢と言えます。これを利用することで、企業はリスクを事前に把握し、危機への素早い対応が可能となります。これからの経済環境が厳しくなる中、信頼できるパートナーとしての役割を果たすこのプランの存在が期待されます。企業が安心して成長できるよう、ディービーピーアールが力強くサポートしていくことでしょう。