超高齢社会と葬送儀礼の変遷：国立歴史民俗博物館が開催するフォーラムが示す未来像

超高齢社会における葬送儀礼の変容：国立歴史民俗博物館フォーラムが示す未来

少子高齢化が加速する日本社会において、葬儀や墓に関する意識や習慣は大きな転換期を迎えています。2024年12月21日、国立歴史民俗博物館（千葉県佐倉市）は、一橋大学一橋講堂（東京都千代田区）にて、第120回歴博フォーラム「超高齢社会における葬墓制の再構築をめざして」を開催します。このフォーラムは、現代日本の葬送儀礼を取り巻く複雑な状況を多角的に分析し、未来への展望を示す重要な機会となります。

近親者不在の葬送：地方自治体の役割

現代日本は、少子化と高齢化が急速に進み、近親者や親族による葬儀が困難となるケースが増加しています。その結果、地方自治体が火葬などの死後対応を行う「無縁社会」が顕著になりつつあります。しかし、自治体ごとの対応にはばらつきがあり、その実態は不明瞭でした。本フォーラムでは、全国の市町村を対象とした初のアンケート調査結果を基に、現状を詳細に報告します。自治体の取り組みや課題を明らかにすることで、より適切な支援体制の構築に貢献します。

戦後日本の葬送儀礼：変遷と背景

高度経済成長期以降、日本社会では家族葬と告別式中心の葬儀様式が広く普及しました。しかし、1990年代以降、その様式は維持できなくなり、多様な葬送儀礼へと変化しつつあります。本フォーラムでは、戦後日本の葬送儀礼の変遷を歴史的視点から検証。高度経済成長期の状況から、現代の多様化する状況への移行過程を丁寧にたどり、その背景にある社会構造の変化を解き明かします。

多様な専門家による議論：未来に向けた提言

本フォーラムでは、歴史学者や社会学者、民俗学者に加え、地方自治体の担当者、福祉介護関係者、宗教者など、多様な専門家が登壇。それぞれの立場から現状分析や将来展望を提示し、活発な議論を展開します。研究者だけでなく、この課題に関わるすべての関係者、そして一般市民にも広く参加を呼びかけています。

プログラム概要

フォーラムは、戦後日本の葬儀と墓の標準化、標準化から多様化への移行、そして地方自治体の対応という3つのパートで構成されています。各パートでは、第一線の研究者による最新の研究成果が発表されるほか、自治体担当者による実態報告、関連分野の専門家による多角的な考察が交わされます。活発な議論を通して、超高齢社会における葬送儀礼のあり方について、新たな視点を提示します。