TwilioがBASEのPay IDサービスでOTP到達率を99%に向上、ユーザー体験を革新

TwilioとBASEが実現する新たなEC体験

2025年9月12日、東京都渋谷区で発表されたニュースは、EC・決済の領域で革命を起こす可能性を秘めたものです。Twilio Japanが、BASE株式会社の「Pay ID」サービスにおいて、ユーザー認証手段として自社の「Programmable Messaging API」を採用したという内容です。この導入により、OTP（ワンタイムパスワード）の到達率が驚異の99%に達しました。

BASEと「Pay ID」サービスの背景

BASEは、240万ショップが利用するネットショップ作成サービスを提供しており、個人や小規模事業者のためのプラットフォームを構築しています。「Pay ID」は、ユーザーが一度個人情報を登録すると迅速にリピート購入が可能になる便利なサービスです。しかし、従来はOTPが届かないことで、決済前にユーザーが離脱してしまうリスクがありました。これは、EC事業者にとって深刻な問題です。特に、決済の最終段階での離脱は、売上に直接的な影響を与えるため、早急な改善が求められていました。そこでTwilioの導入が決定されたのです。

Twilioの「Programmable Messaging API」の役割

Twilioの「Programmable Messaging API」は、ユーザーが自分のアプリやシステムから簡単にSMSを送受信できるクラウドベースのサービスです。これにより、BASEは購買者に対して迅速かつ確実にOTPを送信できるようになり、ユーザー体験が大幅に改善されました。特徴的なのは、Twilioが日本国内特有の電話番号体系や通信キャリアの仕様を柔軟に対応している点です。このことで、SMS未着によるユーザーからの問い合わせが減少し、決済完了前の離脱リスクが大幅に低減されました。

ユーザー体験の向上とセキュリティ強化

「Pay ID」の導入によって、OTP到達率が99%に達したことで、従来の課題が解消され、スムーズな決済環境が整いました。さらに、電話番号を用いたログイン認証を採用したことで、高いレベルの本人確認が可能となり、決済におけるセキュリティも強化されました。SMSによる認証は、他者が認証コードを不正に取得するリスクを大幅に減少させ、安全性を確保しています。これにより、ユーザーは安心して買い物を楽しむことができるのです。

未来への展望

BASEのPay ID事業部のエンジニアリングマネージャー、櫻井裕山氏は、初期実装の課題を克服したことを踏まえ、「今後もサービスの向上に努める」と語っています。BASEは越境ECにも力を入れており、海外市場においても国内と同じような高品質な購買体験の提供を目指しています。電話番号スコアリングやAIによる高度なリスク管理を活用し、さらなるセキュリティ強化を進める計画です。

Twilioの代表執行役社長、久保敦氏は、BASEの成長を支援できることを光栄に思い、今後もより安全で快適な購買体験の提供に努めることを約束しています。これにより、多くのユーザーが安心してサービスを利用できる環境が整うことでしょう。詳細な事例については、Twilioの公式ウェブサイトで確認できます。

BASE株式会社は、個人やスモールチームを支えるプロダクトを開発し、経済活動の活性化を目指しています。こうした取り組みが、多くの消費者に新しい価値を提供し続けることを期待しています。

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