災害時に役立つトイレネットワーク、クラファンを開始し新たな仲間を迎える

2025年8月末、日本各地で災害に備えるトイレネットワークの活動が新たな展開を迎えました。今年の夏、線状降水帯による影響で多くの場所で被害が発生したことを受け、各自治体からの支援要請もありましたが、早急な断水解除が功を奏し、出動に至ることはありませんでした。このような中、トイレネットワークは着々と体制を整え続けています。

ネットワークの参加自治体の現在

2025年3月末を目指す中、現在36の自治体がこのトイレネットワークに参加しています。最近では新たに2自治体が仲間に加わることが決定し、多様な地域の力を結集しています。参加自治体のリストは以下の通りです：

- 静岡県：富士市、西伊豆町
- 愛知県：刈谷市
- 北海道：沼田町
- 福岡県：篠栗町、須恵町
- 奈良県：田原本町
- 大阪府：箕面市、泉佐野市、交野市
- その他：群馬県、東京都、和歌山県など様々な地方から多彩な自治体が参加しています。

このネットワークでは、トイレの配備状況も重要な課題です。現時点で「みんな元気になるトイレ」と呼ばれる144室の仮設トイレを設置し、多くの避難者に対応できるよう計画されています。特に、バリアフリー仕様も取り入れており、多様なニーズに応じた支援が行われています。

クラウドファンディングの新しい挑戦

また、ネットワークの新たな試みとして、クラウドファンディングが始まっています。以下の自治体がクラファンを実施しており、地域のトイレ改善のための資金を募集しています：

- 南魚沼市：目標金額 8,000,000円（9月30日まで）
- 広野町：目標金額 8,000,000円（10月31日まで）
- 西東京市：目標金額 10,000,000円（11月12日まで）

それぞれのプロジェクトには、地域住民からの応援コメントも寄せられており、トイレ事情の改善を願う声が多く見受けられます。特に南魚沼市のプロジェクトでは、昨年の震災での経験を通じて、多くの人が同様の問題に直面したことから、支援の必要性が強く意識されています。

防災活動の未来へ向けて

さらに、2025年には「ぼうさいこくたい」に参加する予定です。主催団体として、災害派遣トイレネットワーク及び一般社団法人助けあいジャパンが協力し、36の自治体が連携して、災害への備えを強化しています。イベントでは、地域の特色を活かした体験や、情報共有が行われる予定です。

新潟のごはんとつながり

9月7日には、新潟の万代島多目的広場で「出汁茶漬け」を提供し、防災活動に参加する仲間たちとつながりを育むイベントも実施されます。このような取り組みを通じて、防災に対する意識を高め、地域の連携を強化していくことが重要です。

トイレネットワークの活動は、単なるトイレ提供にとどまらず、地域の絆を強め、次世代に向けた防災力を高める大事な役割を持っています。今年の様々なプロジェクトに参加し、みんなが安心して生活できる社会を作るための第一歩となることを願っています。