売れるネット広告社グループ、子ども支援協会のシニアパートナーに加盟

売れるネット広告社グループが日本こども支援協会のシニアパートナーに参画

売れるネット広告社グループ株式会社（東証グロース：9235、本社：福岡県福岡市）が、認定NPO法人日本こども支援協会（所在地：大阪府大阪市）と手を結び、シニアパートナーとしての活動を開始しました。この提携により、同社は「すべての子どもに、家庭を。」という理念のもと、里親家庭の増加を目指す支援活動を進めることになります。

子どもの未来を支える「愛着形成」

子どもたちが家族の温もりを感じて育ち、安心して成長するためには、幼少期の「愛着形成」が不可欠です。この愛着は、特に5〜6歳の時期に育まれるものであり、その影響は大人になってからの自己肯定感や情緒の安定にまで及びます。しかし、その愛着は特別な出来事だけでなく、日常の中で安心できる大人との関係性から生まれます。ここで重要な役割を果たすのが「里親」です。

このような背景から、日本こども支援協会は里親の重要性を広めるため、企業との連携を模索してきました。今回のパートナーシップでは、売れるネット広告社グループのマーケティング専門知識を活かし、里親制度や支援の重要性を広める取り組みを強化していきます。

シニアパートナーとしての役割

売れるネット広告社グループは、同協会の活動を支援するだけではなく、情報発信の強化にも貢献します。特設Webページの制作や、デジタルマーケティングを活用した情報発信を通じて、より多くの人々に里親制度の重要性を訴えかけます。このようにして、社会の理解と共感を呼び起こし、課題解決のための行動を促進させる狙いがあります。

売れるネット広告社グループのメッセージ

創業者で取締役会長の加藤公一レオ氏は、今回のパートナーシップに対して強い思いを寄せています。彼は「私たちのマーケティングノウハウを子どもたちの未来のために使えることが真の使命」と述べ、子供たちの愛着形成に貢献するための行動を約束しています。

日本こども支援協会の想い

一方、代表理事の岩朝しのぶ氏は、自身の経験から里親家庭を支えることの重要性を語ります。彼女は16年の経験を持つ養育里親であり、里親制度の周知が社会的な支援拡大につながると信じています。「伝える力を持つ売れるネット広告社と手を組むことで、より多くの方にこの重要なテーマを届けていきたい」と期待を寄せています。