OJTの現状と課題とは？日本企業の人材育成の新たな展望

OJTの現状と課題について

株式会社パーソル総合研究所が最近発表した「OJT（On the Job Training）に関する定量調査」は、日本企業における新人育成の現状とその課題を詳細に分析したもので、多くの注目を集めています。本調査では、実務未経験で入社する新人が多い日本企業において、OJTがどのように機能しているのか、またそこに存在する問題について明らかにされています。

OJTの重要性と現状

日本の企業文化において、OJTは新人を職場に適応させ、実務を迅速に理解させるための主要な手法として機能しています。しかし、調査結果によれば、OJTには複数の構造的、組織的な課題があることが浮き彫りになりました。特に、新人研修が行われているのは新卒者の場合で47.3％に留まり、中途採用者への施策はさらに少なく、全体的に組織的なサポートが不足していることが確認されました。また、指導内容が個々の指導者によって異なるため、教育の品質にもバラつきが生じているとのことです。

企業と新人の意識のギャップ

新卒新人（Z世代）と教える側との間には、意識の間にギャップが存在することも分かりました。新卒新人は、教える側が想定する以上に長期雇用や経済成長を重視し、会社への貢献意識が強い傾向にある一方で、教える側は新人の意識を誤解している面もあるようです。このようなギャップは、OJT運用の効率性や効果に影響を与えています。

働き方の改革と新しいアプローチ

OJTにおける有効な教え方として、「勇気づける」「位置づける」「跡づける」といった行動が新人のパフォーマンス向上に寄与することが示されました。また、複数人から教わるほど、適応力も向上することが確認されています。これにより、教える側が新人のネットワークを広げ、交流を促進することがエンゲージメントにプラスの影響を与えることが期待されます。

新人の主体的行動を促す重要性

さらに、新人のプロアクティブな行動（訊く力、先を読む力など）が業務の習得や職場への適応に大きな影響を与えることが示されており、企業は彼らに対して主体的な行動を促すことが今後の課題と言えるでしょう。特に、中途採用新人においては「会う力」が低く、自ら積極的にコミュニケーションを取る姿勢が不足している傾向にあります。

企業の教育改革と未来の展望

教育の質と新人に対するサポートが今後のOJTの運用において非常に重要となってくるでしょう。新人育成における構造的な問題に対して、企業は新しいアプローチを模索することが求められています。

今回の調査を基に、日本企業は従来のOJTに革新をもたらすことができるか、その取り組みに注目が集まります。今後の人材育成の在り方が大きな課題となっている中で、「教える側」と「教わる側」が共に成長し合う関係の構築が、組織全体の変革を促す鍵となるでしょう。