新型コロナウイルスが変えた住まい選びの価値観とは？

新型コロナウイルスがもたらした住環境の変化

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で、私たちの住まいや生活環境に対する考え方が大きく変わっています。特に、リモートワークの普及や外出自粛に伴い、住まいに求めるニーズが「利便性」にとどまらず、「快適性」や「安全性」へと移行していることが、長谷工グループが実施した調査で明らかになりました。

調査の概要

株式会社デベロップジャパンが行ったこの調査は、2020年4月から5月にかけて、主要都市に住む402名を対象にオンラインで実施されました。調査の結果、住まいの選び方に変化が見られることが分かりました。

主な調査結果

1. 住み替え意向の高まり
調査の回答者の35％が、新型コロナウイルスの影響によって住み替えに対する意向が強まったと答えています。特に1人暮らしや夫婦世帯、小さい子供を持つ家庭においてその傾向が顕著でした。

2. 住まい選びの重視ポイントの変化
住環境についての優先順位が大きく変化しています。具体的には、外出自粛の影響で自宅で過ごす時間が増え、利便性よりも快適な居住空間や安全性を重視する声が増加しました。以前は駅の近さや職場へのアクセスが重要視されていたのに対し、今では家族や医療機関が近くにあることの重要性が高まっています。

3. 住み替え活動に影響
調査に答えた64％の人々が、緊急事態宣言などにより住み替えに向けた活動に影響を受けたと報告しました。モデルルームの休館や対面での情報収集が難しく、住み替えが進まなかったことが大きな要因です。

4. オンラインツールの積極的利用
オンラインツールの活用についても、回答者の多くが内覧や相談に積極的に活用したいという意見を示しています。一方で、最終的な意思決定には実際に自分の目で物件を確認することが重要だと考えている人も多く、情報収集と実地確認の両方のバランスが求められています。

今後の展望

このような調査結果は、今後の住宅市場や住まい選びにおける重要な指針となるでしょう。消費者のニーズの変化に応じた住環境の提供やサービスが求められています。特に、快適で安全な生活空間を追求することが、これからの住まい選びのキーワードになるでしょう。

さらに、デベロップジャパンは今後も消費者座談会やリサーチを実施し、暮らしに対するニーズや現状を伝えていく予定です。私たちの住まいに対する意識がどのように変化し続けるのか、注目が集まります。