一建設、熱中症対策を強化！法改正前に新たな取り組み開始

一建設の熱中症対策の新たな取り組み

一建設株式会社（東京都豊島区）は、2025年6月1日から義務化される熱中症対策に先駆け、より安全な労働環境を提供するための施策を強化しました。近年、気候変動の影響で熱中症の発生が増加しており、特に建設現場では高温多湿の条件が多く、作業員の健康が脅かされています。そこで、一建設では、従業員の健康を守るために様々な施策を実施しています。

空調服の支給

2025年5月からは、従来大工などの技能職に支給されていた空調服を、施工管理職にも支給することになりました。これにより、現場での作業が快適になり、熱中症のリスクを大幅に軽減することが期待されています。

空調服を着用する従業員

環境への対応と本業の両立

一建設は、2006年度から東京労働局監修の熱中症予防リーフレットを利用した注意喚起を開始し、翌年からは気象庁によって「猛暑日」が定義されて以降、熱中症予防KY（危険予知）活動を推進してきました。最近では、国連の「地球沸騰化」に対する警鐘が鳴らされる中、従業員と協力会社を守るため、さらなる対策の強化に取り組んでいます。

具体的な対策項目

一建設の専門的な熱中症対策は以下の通りです：

- 新たに施工管理職にも空調服を支給
- 高温多湿作業場における水分・塩分の支給
- 手軽に塩分を補給できる塩タブレットの支給
- 熱中症の自己チェックを行うための予防セルフチェックシートの導入
- 脱水症状の予防として、ORSタブレットや経口補水液を備付
- 冷却用クーラーボックスや保冷剤の購入を全額負担
- 「熱中症警戒アラート」のメール配信サービスの登録義務化
- 安全管理のためのクイックマニュアルの運用

これらの取り組みは、全ての従業員が安心して働ける環境作りを目的としています。

法改正への備え

2025年6月1日から施行される労働安全衛生規則の改正では、熱中症対策が事業者の義務となります。新たな規制には罰則も設けられており、一建設はその影響を前向きに受け止め、従業員の安全を最優先にした措置を講じていると言えます。

一建設の会社概要

一建設株式会社は、1967年に設立され、東京都豊島区に本社を構える企業です。資本金は32億9,800万円で、分譲戸建住宅や分譲マンション、注文住宅を手がけ、リフォームやアセットソリューションまで広範囲な事業を展開しています。

今後も、ビジネスと安全を両立させた新しい働き方を提案し続けていくことでしょう。より快適な作業環境の実現を目指し、一建設の熱中症対策から目が離せません。