キヤノンMJ、Interop Tokyo 2026でセキュリティ運用ソリューションを展示

キヤノンマーケティングジャパン、Interop Tokyo 2026に出展

キヤノンマーケティングジャパン株式会社（以下、キヤノンMJ）は、2026年6月10日から12日の間、幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2026」に出展することを発表しました。この展示会では、同社が国内での総代理店を務めるESET製品を中心に、グループ会社であるキヤノンITソリューションズ株式会社と連携し、企業のセキュリティ運用を支援する統合的なソリューションを提案します。

セキュリティの複雑化

近年、サイバー攻撃の巧妙化やクラウドサービスの普及により、企業のセキュリティ対策はますます複雑になっています。特に中堅・大手企業では、複数のセキュリティ製品を導入しているにもかかわらず、統合的な管理ができていないケースが多く見受けられます。その結果、インシデントの検知や対応が個別に行われており、セキュリティが分断される状況が問題視されています。さらには、これらの運用を支える人材が不足していることも大きな課題です。

統合的なセキュリティ対策の重要性

このような複雑な状況に対して、キヤノンMJとキヤノンITSは、エンドポイント、ネットワーク、ID、可視化・分析、運用基盤といった複数の領域におけるセキュリティ対策を統合する重要性を強調しています。本展示では、エンドポイントセキュリティの「ESET PROTECT MDR」を中心に、ネットワークセキュリティの「Cato SASE Platform」、クラウド型統合ID管理の「ID Entrance」、可視化・分析の「Stellar Cyber」を組み合わせたソリューションを提案します。

単一のコンソールによる運用環境

特に注目すべきは、ESETが持つ多層的な検知・分析能力とStellar CyberのOpenXDRプラットフォームを組み合わせることで、ネットワーク、ファイアウォール、ID、クラウドなど、異なる領域で発生するログを一元管理する環境を構築する点です。この方法によって、従来は分断されていた情報が関連付けられ、運用全体の可視性が向上し、脅威の早期発見へと繋がります。

さらに、AIを活用したログの相関分析によって、アラートのノイズが低減され、検知から対応に至るまでのプロセスが効率化されます。これにより、企業はより迅速かつ効果的にサイバー攻撃に対処することが可能になります。

来場者との対話を通じて

「Interop Tokyo 2026」では、来場者との対話を通じて企業が抱えるセキュリティ運用の課題や求められる対応レベルを把握し、今後のソリューション開発に活かしていく方針です。この機会に、最先端のセキュリティソリューションについて直接触れてみることは、企業にとって非常に有意義な体験となるでしょう。