新たな知見が明らかにする昭和20年三河地震の真実

2023年に発表された新たな研究によって、81年前に発生した三河地震に関する興味深い知見が得られました。この研究は、京都大学大学院情報学研究科の梅野健教授によって行われ、1945年1月13日にマグニチュード6.8で発生した三河地震の前に、電離層の電子数密度が急激に増加していたことが示されました。

この現象は、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）が過去に公開した手書きのイオノグラムを解析することによって発見されました。これにより、三河地震前に電離層に何らかの異常が現れていた可能性が高まりました。梅野教授のチームは、この解析を通じて地震前の数時間で起きた電子数密度の急増を観測しました。

震災と戦争下の情報制限

三河地震が発生した1945年は日本が戦争中であり、地震の被害に関する情報は制約されていました。そのため、この地震が引き起こした上での犠牲者数は2000人以上とも言われ、多くの人々が命を落としました。当時、愛知県三河地方は大きな被害を受けた地域であり、さらに1944年12月の昭和東南海地震に続く形で、情報が不足していたことからその影響は深刻でした。

電離層観測の重要性

それにもかかわらず、当時の先进な電離層の観測研究は続いていました。梅野教授の研究では、震央近くの神奈川県平塚市で、戦争が続く中でも観測が行われていたことが明らかになっています。これにより、電離層の異常がどのようにして大地震の発生と関連しているのかについて新たな視点を提供しています。

未来に向けた発表

この新しい発見は、2025年12月31日に京都大学が発表した昭和東南海地震発生直前の電離層異常に続くものであり、さらなる研究の進展が期待されています。また、梅野教授は2022年3月9日に東京大学で開催される日本応用数理学会連合発表会において、これらのデータをもとにした詳細な発表を行う予定です。日本国内の様々な地域での電離層の観測データをもとに、過去の大地震とその前の異常な現象の関連性が研究されることは、未来の地震予知に向けた重要なステップとなるでしょう。