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SmartHRがNew Relicを導入し信頼性向上に挑む

株式会社SmartHRは、デジタルビジネスの重要性が増す中、New Relicを活用してプロダクトの信頼性向上に取り組んでいます。エンジニアの数が増え続ける中で、数多くのプロダクトを支えるために、SmartHRは新たな運用体制を確立しました。

導入の背景

SmartHRは、2015年に人事・労務にフォーカスしたSaaSプロダクトをリリースし、現在では20種以上のプロダクトを展開しています。人材管理をデジタル化する中で、顧客企業の信頼を得るためには、プロダクトの信頼性確保が不可欠でした。もともとスピードを重視した開発体制から、SRE（Site Reliability Engineering）ユニットの設立へと舵を切ることとなります。

2024年の大規模なシステム障害を契機に、SREユニットは信頼性向上のための仕組みを強化し、各プロダクトチームがSLO（サービスレベル目標）を設ける運用モデルを導入しました。この背景には、少人数の専任チームで多くのプロダクトを支える難しさがあったと言えます。

New Relic導入の経緯

SmartHRではNew Relicを2022年から使用していたものの、当初はユーザー数に基づく課金体系が問題となりました。多くの開発者を抱える環境ではコストが嵩み、他サービスへの切り替えも検討されていました。しかし、New Relicからの提案により、課金モデルを「Compute Capacity Unit（CCU）ライセンス」に変更することで、コスト効率の向上が期待できると判断し、全面的に採用することに決定しました。

また、SLO設定の容易さも重要なポイントです。New Relicでは「Terraform」を使って簡単にSLOを設定できるため、各チームごとに最適な目標が設計しやすくなりました。

SLO実施の成果

2025年11月時点で15のプロダクトチームがSLOを実装し、約80名の開発エンジニアがNew Relicを活用しています。導入後は、ユーザーからのトラブル報告を待つのではなく、事前に品質を向上させる文化が生まれつつあります。

実際に、トラブルの予兆を捉え、能力劣化の兆候を捉えたことで障害を未然に防いだケースや、New Relicのクエリ言語を使ってプロダクトの課題を洗い出し、アーキテクチャを適正化した例も報告されています。データドリブンなアプローチが確立されることで、信頼性問題に対する対策が強化されているのです。

まとめ

SmartHRの菅原本部長は、「SLOを導入したプロダクトチームは、自らのプロダクトの質を把握し、顧客の期待に応えるための改善点が明確になっています。今後もこの取り組みを進め、企業価値を高めたい」とコメントしています。これからもSmartHRは信頼性と開発速度の両立を果たし、1,000億円企業への成長を目指します。

New Relicを通じて、企業は自社のデジタルビジネスを可視化し、柔軟な対応力を持つことができるようになることが期待されています。SmartHRのケースは、今後の企業の成長戦略の一端を担うことでしょう。

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