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デリバリーサービス利用実態調査：半数以上が利用せず、その背景に迫る

近年、Uber Eatsなどのフードデリバリーサービスが普及し、私たちの食生活に大きな変化をもたらしています。しかし、その利用状況はどのようになっているのでしょうか？株式会社STSデジタルと一般社団法人日本唐揚協会が共同運営する「食の窓口」が実施したアンケート調査から、その実態が見えてきました。

調査概要

この調査は、20歳から60歳以上の男女2,414人を対象に、インターネットを通じて2024年1月17日に行われました。

調査結果：利用率は意外と低い？

まず驚くべきは、全体の約35％が「デリバリーサービスを利用したことがない、今後も利用するつもりはない」と回答したこと。さらに、「以前は利用していた」という人も約26％おり、現在積極的に利用している人は、全体の約40％程度にとどまることが判明しました。

年代別に見ると、20代では「定期的に利用している」割合が22.6％と比較的高い一方、50代では13.7％、60代以上では11.5％と、年齢が上がるにつれて利用率が低下する傾向が見られました。しかし、どの年代でも「利用したことがない」という回答が最も多いという結果に。

利用しない理由：価格と利便性が大きな壁

デリバリーサービスを利用しない理由として最も多かったのは「送料など価格が高いから」で、全体の約54％を占めました。次いで「近くに利用できる店舗が少ない」が約29％という結果に。価格の高さと利便性の低さが、利用を妨げている大きな要因であることが浮き彫りになりました。

年代別に見ると、「送料など価格が高い」と回答した割合は、20代が45.5％であるのに対し、30代以降は50％を超えています。若年層の方が、食事のデリバリーというサービスに価値を見出している傾向があるのかもしれません。

その他、「注文の手続きが面倒」「プライバシーの面が気になる」「衛生面が気になる」「配達員の対応に不満・不安がある」といった意見も複数寄せられました。

食の窓口について

今回の調査を実施した「食の窓口」は、株式会社STSデジタルと一般社団法人日本唐揚協会が共同運営する、食に特化したコンテンツサイトです。特に「家で食べる」ことに焦点を当て、現代人の食生活に役立つ情報を提供しています。今回の調査は、食生活の実態を把握し、インターネットユーザーへのヒントを提供することを目的として実施されました。

まとめ

この調査結果から、デリバリーサービスは若年層を中心に利用されているものの、価格や利便性といった課題が、その普及を阻んでいる現状が明らかになりました。サービス提供側としては、価格設定の見直しやサービスエリアの拡大など、利用者にとってより魅力的なサービスを提供していくことが重要と言えるでしょう。また、衛生面や配達員の対応といった点についても、更なる改善が必要となるでしょう。

今後、「食の窓口」では、年代や性別ごとの詳細な分析結果を発表していく予定です。

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