福利厚生におけるカタログギフト活用事例とその効果とは

福利厚生におけるカタログギフトの活用

物価高騰や人手不足が続く現代、企業は従業員のエンゲージメントを強化する為に福利厚生の見直しを進めています。特に注目されるのが、リフレッシュや特別な体験を提供できるカタログギフトです。この取り組みは、リンベル株式会社のカタログギフトが多くの法人で採用されていることにも見て取れます。今回、全国で訪問看護ステーションを運営するRecovery International株式会社の事例を通して、カタログギフトがどのように福利厚生に寄与しているかを探ります。

Recovery International株式会社の概要

Recovery Internationalは2013年に3名で設立され、2022年には東証マザーズに上場を果たし、現在では全国に40の拠点を持つ組織へと成長しています。10周年を迎えた2023年、同社は新たに「社内アワード」を導入し、社員の交流を促進する機会を作りました。このアワードは、決算発表会と同時に行われ、社員同士が顔を合わす大切なイベントとなっています。

社内アワードとカタログギフトの結びつき

Recovery Internationalのアワードでは、勤続5年を迎えた社員が表彰されます。この表彰において特に重視されているのが、「会社からのメッセージ性」です。「もう一人のあたたかい家族」という企業理念のもと、社員だけでなくその家族や大切な人々とも喜びを分かち合える体験を提供したいという思いから、リンベルの体験型カタログギフトが選ばれました。

贈呈されたカタログギフト「選べる体験ギフト食に寛ぐひととき」には、全国各地の名店や厳選食材が掲載されており、受け取った社員は自分の好きな店で食事を楽しんだり、自宅で特別な食材を味わうことができます。このように、贈り物が受け取った相手一人だけでなく、その周囲とも広がりを持つことで、大きな喜びとなっていることが評価されています。

受け取った社員からの声

カタログギフトに対して、社員からは「自分の好きなものを選べて嬉しい」「普段は買わないものを選ぶことができた」「皆で出かけることは難しいけれど、食材を選べて良かった」といったポジティブな声が寄せられています。こうした感想が示す通り、カタログギフトは単なる贈り物以上の意味を持ち、社員とその家族の絆を深めるツールとしても機能しています。

まとめ

Recovery Internationalの事例は、福利厚生にカタログギフトを取り入れることが、企業のエンゲージメント向上に寄与することを示しています。リンベルのカタログギフトは、選択肢の幅広さや、受け取る側のライフスタイルに合わせた体験ができる点で、大きな魅力を持っています。今後も、従業員が喜びを持てるような福利厚生の一環として、カタログギフトは注目を集めることでしょう。