リース期限到来のIT機器、企業セキュリティリスクに注意を！

IT機器リース期限到来に潜む企業セキュリティリスク

2025年の春、コロナ禍の影響で導入されたIT機器が、全国の企業で続々とリースアップを迎えます。福岡に本社を置く株式会社SHIELDは、このリース更新が企業の情報セキュリティに与える影響について警鐘を鳴らしています。

リース延長を“無意識”にするリスク

多くの企業が2020から2021年の間にテレワーク導入のため、特急でノートPCやVPN、UTM（統合脅威管理）をリースしました。あれから5年が経過し、企業は一斉にリース更新の判断を求められていますが、そこには意外な落とし穴があるかもしれません。

実際、リースを単に延長することには、以下のようなリスクが伴います。

- セキュリティの陳腐化: サイバー攻撃が進化する中、古い機器では最新の脅威に立ち向かえなくなる可能性があります。
- 業務とのミスマッチ: コロナ禍で急拵えした業務環境が、現在の働き方に合わなくなることが考えられます。
- 価格・制度の変化見落とし: 補助金制度の終了や機器の価格が上昇している中で、旧条件のまま延長することで余計なコストがかかる恐れがあります。

リースアップ時に確認すべき「5つのチェックポイント」

SHIELDでは、リースアップを機に企業がセキュリティリスクを見直し、本当に必要なIT環境を再構築するために「5つのチェックポイント」を提案しています。これを踏まえることで、企業は安全な業務環境を確保できます。具体的な内容は以下の通りです。
1. 業務への適合性: 現在の業務フローにマッチしているか確認する。
2. セキュリティ対策の妥当性: 新たなサイバー脅威に対応できているか評価する。
3. 将来への対応性: 業務形態の変化に適応できる構成か見極める。
4. 経済条件の変化への適応性: 新しい経済条件を考慮して再検討しているか確認する。
5. 判断の客観性: リース会社やベンダーの意見だけに依存していないか見直す。

代表取締役の米良拓馬氏は、「最近、特に中小企業からリース機器延長についての相談が急増しています。無意識の延長が意外なリスクにつながることが多い」と、実情を説明しています。

セキュリティの再設計が求められる時期

企業は、ただ延長するだけではなく、自社の業務に本当に必要なIT構成を見直す良いタイミングです。セキュリティの陳腐化やコストの不適合、さらには働き方とのズレをきちんと認識し、今必要なIT環境を選び続ける必要があります。この機会に、自社の業務とセキュリティを見直してみてはいかがでしょうか？

さらに、米良氏は「中立的な立場で正しく評価し、最適な構成を設計することが大切」とも強調しています。今後、リース更新の方向性をしっかり見極め、企業の情報セキュリティを強化していく必要があります。