北陸マツダ、全店舗で実質再エネ100%を達成し脱炭素社会をリード

北陸マツダが推進する脱炭素社会に向けた新たな一歩

レジル株式会社（本社：東京都千代田区）が、株式会社北陸マツダ（本社：石川県野々市市）に対し新たに電力供給契約を締結しました。これにより、北陸マツダの全拠点における電力の実質再生可能エネルギー比率が100%に達成されました。この取り組みは、脱炭素社会の実現に向けた重要なステップとなります。

レジル社は「脱炭素を、難問にしない」というミッションのもと、法人向け電力小売事業「グリーンエネルギー事業」を展開しています。これまで約7,500件の中小企業や自治体に対し、低価格で再エネの導入を支援してきました。特に中小企業にとって、脱炭素化への取り組みは重要ですが、環境負荷を軽減するための追加投資が難しいケースも多く見られます。これに対し、レジル社は電力料金の抑制と再エネ比率の向上を両立させる解決策を提供しています。

北陸マツダの地域貢献と脱炭素化への取り組み

北陸マツダは、石川県、富山県、福井県に19の拠点を持ち、地域密着型のビジネスを展開しているマツダの直営ディーラーです。地域社会への貢献を目指し、2024年には「がんばろう北陸」キャンペーンとして募金活動も実施しました。脱炭素化に向けた目標として、森山大社が掲げる「2050年までのカーボンニュートラル化」という理念に基づいて取り組んでいます。

特に、電気自動車（EV）やハイブリッドカーなど環境に配慮した車両が人気を集めている中、カーボンニュートラル達成にはディーラーの役割が重要視されています。北陸マツダはこの流れを受け、レジル社から提供される緑のエネルギーを活用し、事業所で使用する電力の実質100%の再エネ化を実現しました。

レジル社の未来への取り組み

レジル社は、今後も地域や業界に対して脱炭素とコスト削減を両立させるエネルギー供給を進めていく考えです。企業や自治体が自身の持続可能な成長を実現するための環境電力ソリューションを提案し、日本全体の「無意識の脱炭素」の実現に努めています。

北陸マツダの社長コメント

北陸マツダの代表取締役社長、酒井了介氏は「当社はマツダグループの一員として、2050年までのカーボンニュートラル化に向けた挑戦を続けています。レジル社の電力供給により、実質再エネ100%を達成できることは、当社にとって重要な意味を持ちます。これからも共同で脱炭素経営を推進してまいります」とコメントしています。

レジル株式会社は、こうした企業とのコラボレーションを通じて、温室効果ガスの排出削減を加速し、持続可能な社会の実現を目指しています。