情報メディアにおける利用動向調査の結果と今後の展望

ヤフーバリューインサイト株式会社が行った「情報メディアに関する調査」は、2007年12月に実施され、その結果が明らかになりました。本調査は、自社モニターを対象としており、従来から存在する主要なメディアの利用状況や新たに台頭してきたWeb系メディアの信用度と利用状況に焦点を当てています。

調査の背景と目的

この調査は、過去の調査と比較することで、年々変化するユーザーのメディアに対する態度や利用傾向を把握することを目的としています。前回（2006年11月）および前々回（2005年11月）と同様に、利用度、信用度、今後の利用意向を可視化するためにバブルチャートを使用しました。これにより、さまざまなメディアの相対的な位置づけが確認できるようになっています。

主要な調査結果

従来の四大メディアの利用状況

従来の四大メディア（テレビ、新聞、雑誌、ラジオ）の利用度は、調査の結果、いずれも減少傾向にあることが分かりました。特にテレビと新聞の信用度も低下しており、利用者の信頼が揺らいでいることが明らかになりました。この傾向は、メディア消費の飽和や衰退を示すものと言えるでしょう。

また、Web系メディアにおいても、「ポータルサイト」の利用度が大幅に低下していますが、検索エンジンは比較的安定した利用状況を維持していることが確認されました。新しいメディアである「動画共有サービス」、特にYouTubeなどは、初登場ながら利用度と利用意向が非常に高く、今後の成長が期待されています。

動画共有サービスの普及状況

調査によれば、動画共有サービスの閲覧経験者は60%を超えており、その急速な浸透が顕著に表れています。一方で、「3Dリアルタイム仮想世界」などの新しいメディアは認知率が高いものの、実際の閲覧経験者はまだ1割以下という結果になっており、利用者が限定的であることも明らかになりました。

メディアの使い分け

ユーザーはシーンや目的に応じてメディアを使い分けているという調査結果も得られました。「自分の情報を提供したい」ときには個人ブログやSNSが好まれ、「他人から情報を得たい」ときにはQ&Aサイトや動画共有サービスが選ばれる傾向が見受けられます。また、無目的に面白い情報を探したいときには、動画共有サービスが最も多く利用されます。

このように、ユーザーはさまざまなメディアの特性を理解し、目的に応じた使い方を定着させていることが分かります。