月経に関する調査が示した、働く女性の健康課題とその影響

オルガノンが女性社員を対象に実施した調査

オルガノン株式会社は、国際女性デーである3月8日に合わせて、製造や物流の現場で働く女性正社員を対象にした月経に関する調査結果を発表しました。調査の目的は、月経に関する症状や、それに伴う困りごと、そして現在の職場の健康支援の実態を明らかにすることです。

月経に関する困りごとの実態

調査結果によると、対象の女性の70%以上が月経に関する困りごとを抱えており、その多くが勤務中の生産性の低下を感じていることが分かりました。具体的には、月経中に「やや低下する」または「大きく低下する」と回答した割合は71%に達し、月経前後でも61%にのぼりました。困りごとの具体例としては、月経痛やだるさ、集中力の低下、経血漏れや必要なタイミングでトイレに行けないことが挙げられました。

この調査から、女性社員が感じる月経に関連する症状は、痛み（腹痛・腰痛・頭痛）や消化器の問題（便秘・下痢）、さらには全身的・精神的な症状（疲れ・イライラ感・眠気）に広がっていることが確認されました。

健康支援と日常的なケア

女性たちが日常的に行っている月経に関連する症状のケアについて調査したところ、実施している方は約28%にとどまり、特に72%は何も対処していないと回答しました。ケアを実施している人の中では、低用量ピルやサプリメントが症状の軽減に寄与しているという声が多く聞かれましたが、そうしたケアを行うことができていない方々には心理的・環境的なハードルが残されていることが分かりました。

職場の健康制度とその利用実態

調査では、職場で導入されている健康制度も調査し、一定数の柔軟な勤務時間や生理休暇が存在しているものの、過半数以上が「該当する制度がない」と感じていることも明らかになりました。制度があっても利用しにくい環境にあり、特に上司への申し出のしづらさが大きな壁となっていることが浮き彫りになっています。

アルパ・アルプテキン社長のコメント

オルガノンの社長、アルパ・アルプテキン氏は、「日本の労働環境において、すべての人が健康に働ける環境整備は非常に重要である」と述べ、女性特有の健康課題が社会に与える経済的損失について言及しました。本調査を通じて、月経に伴う不調を軽減し、せっかくの労働力を最大限に引き出すための企業の取り組みが求められています。