DJI、ドローン飛行の安全性向上に向けた新ジオフェンシングシステムを発表！リアルタイム情報で安全な飛行を支援

DJI、ドローン飛行の安全性と利便性を両立する新システム「GEO」を発表

DJIは、ドローンユーザーの安全性をさらに高める画期的なジオフェンシングシステム「Geospatial Environment Online (GEO)」を発表しました。このシステムは、リアルタイムで飛行禁止区域や危険区域をドローンオペレーターに通知することで、安全な飛行を支援します。

リアルタイム情報で安全な飛行を確保

GEOは、森林火災や大規模イベント、要人の移動など、刻々と変化する状況に対応した一時的な飛行制限情報をリアルタイムで提供します。これにより、ユーザーは飛行前に状況を把握し、安全な飛行計画を立てやすくなります。さらに、刑務所や発電所など、セキュリティ上の懸念がある場所についても事前に通知されます。

ユーザー認証システムによる柔軟な対応

ドローンは、安全またはセキュリティ上の懸念がある場所への進入や離陸を事前に制限されています。しかし、GEOでは、承認されたDJIアカウントを持つユーザーが、必要に応じて飛行制限を一時的に解除できる機能も搭載されました。これは、特別な許可を得ている場合など、柔軟な運用を可能にします。ただし、ワシントンD.C.など、国家安全保障上の懸念が極めて高い区域では、制限解除機能は利用できません。

制限解除には、クレジットカードや携帯電話番号の情報によるユーザー認証が必要です。DJIはこの情報は保存せず、サービスは無料で提供されます。この認証情報は、安全上の懸念がある場所を飛行した場合に、その正当性を証明する手段としても機能します。

DJI担当者のコメント

DJIの政策法務担当副社長であるBrendan Schulman氏は、次のように述べています。「DJIは、ジオフェンシングシステムを2年前に開発し、ユーザー責任と安全性のバランスを強化することで業界をリードしてきました。今回のアップデートで、オペレーターは飛行環境を正確に把握し、より賢明な判断を下せるようになります。長年のデータから、過度に厳しいジオフェンシングは適切なアプローチではないと判断し、ユーザーが十分な情報に基づき、正当性を証明できるシステムを提供したいと考えました。」

展開と今後の展望

GEOは、まず北米とヨーロッパで展開され、その後、順次他の地域にも拡大される予定です。他の地域では、当面は2013年にリリースされた従来の「飛行禁止区域」システムが継続して使用されます。GEOは、AirMap社が提供する地理空間データを使用しており、12月にリリースされるDJI GOアプリおよびドローンのファームウェアアップデートで利用可能になります。