BATジャパンがたばこハームリダクションの未来を語るシンポジウム開催

BATジャパン（ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社）は、2023年9月20日に開催された「第59回日本アルコール・アディクション医学会学術総会」に参加し、たばこハームリダクションの重要性とその未来について基調講演を行いました。これにより、同社は煙のない社会を目指す取り組みを強調しました。

シンポジウムの概要

シンポジウムでは、BATのリサーチ＆サイエンス・ディレクターであるジェームズ・マーフィーが登壇し、自社のパーパスである「A Better Tomorrow™（より良い明日）」の実現に向けた具体的なビジョンを共有しました。マーフィー氏は、紙巻たばこの喫煙を続ける成人喫煙者に対し、加熱式たばこやオーラルたばこなどのスモークレス代替品への完全な切り替えを促す重要性を説きました。

他国で進むスモークレス代替品への移行の事例を挙げ、成人喫煙者の移行が世界的に進展している現状を説明しました。また、BATは1,750人の研究・開発専門家を擁し、スモークレス代替品の科学的なリスク評価に注力していることを明らかにしました。

誤解の解消と公衆衛生への影響

基調講演では、ニコチンが喫煙関連疾患の主な原因と誤解されることに対して警鐘を鳴らしました。多くの科学的研究によって明らかにされたのは、紙巻たばこから発生する煙が主な害を引き起こす要因であるということです。これは、スモークレス製品の導入が健康リスクを軽減しうる可能性があることを示しています。

さらに、スウェーデンやニュージーランドのような国々では、喫煙率が5％未満になることを目指し、スモークレス製品の採用が進んでいる事例が挙げられました。たばこハームリダクションのアプローチを採用した国々では、今後10年間で350万人の死亡者数が減少すると予測されています。

規制の必要性

マーフィー氏は、スモークレス代替品の規制は段階的かつ科学的根拠に基づいて行われる必要があると強調しました。喫煙に伴うリスクを低減させる試みの中で、スモークレス製品の利点を最大限に活用し、適正で実効性のある規制を進めていくことが求められています。

現在、BATジャパンの収益の約50%はスモークレス代替たばこ製品から生まれており、同社はさらなる進化する消費者ニーズに応えるべく、幅広いスモークレス製品を展開しています。今後もたばこハームリダクションを推進する姿勢を貫くことで、より良い明日を目指す活動を続けていく意向です。

BATについて

BATは1902年に設立され、現在では世界有数のマルチカテゴリー消費財企業として、スモークレスな世界を実現することを目指しています。2035年までに売上の50％をスモークレス製品から生み出すことを目標としており、その実現に向けて様々な取り組みを進めています。

BATジャパンは1984年に日本でのたばこ販売を開始し、現在では約100銘柄の紙巻たばこ、加熱式たばこ、オーラルたばこ、ベイプ製品を輸入・販売しています。

公式ウェブサイト: BATジャパン