JTOWERが進化させる屋内インフラシェアリングの未来と実績

株式会社JTOWER（代表取締役社長CEO：田中敦史）は、屋内インフラシェアリング・ソリューションの導入実績が2025年6月時点で710件を突破したことを発表しました。この数字は前年同期比120％の成長を示し、国内の通信環境整備において重要な役割を果たしています。

多様な施設での導入が進む

同社の執行役員IBS開発事業本部長、山本重好氏によれば、2025年4月から6月の間に多様な商業施設やオフィスビル、アリーナ、病院などでの導入が進行中です。具体的に言えば、大阪市の淀屋橋ステーションワンや埼玉県川口市の三井ショッピングパークららテラスなどが代表的な導入施設として挙げられています。

拡大の背景にある需要

これまで携帯キャリア各社が独自にネットワーク設備を設置していましたが、時間の経過とともにこれら設備の老朽化が問題になってきています。特に、定期的に発生する設備更改のタイミングで、JTOWERの共用設備を採用する動きが加速しています。このような背景から、インフラシェアリングの需要が高まり、導入物件数が着実に増えています。

インフラシェアリングとは？

インフラシェアリングは、これまで個々の携帯キャリアがそれぞれ整備してきたネットワーク設備を共用化する取り組みです。これにより、設備や運用・保守にかかるコストが大幅に削減され、効率的なネットワークの整備が実現しています。また、消費電力や資材、工事回数を削減することで、環境負荷の低減にも寄与します。

屋内インフラシェアリング・ソリューションの利点

特に延床面積が1万㎡を超えるような大型建物では、屋内の通信環境整備が不可欠です。JTOWERのソリューションを導入することで、不動産事業者は省スペース化、電気代の削減、窓口の一本化といった利点を享受できます。さらに、携帯キャリアにとっては設備投資や運用コストの削減が図れ、携帯ユーザーにとっても通信環境が改善され、満足度の向上につながります。

未来を見据えた挑戦

JTOWERは2014年に屋内インフラシェアリングの商用サービスを開始し、以来、商業施設やオフィスビルだけでなく、病院や行政施設、物流施設、さらにはアリーナ・スタジアムなど多岐にわたる施設において導入を進めています。2020年には5G対応の共用装置の開発を完了し、さらなるサービス拡充を図っています。これからもインフラシェアリングのパイオニアとして、より効率的なネットワーク基盤の整備に貢献していくことを誓っています。