仁和寺と国際災害対策支援機構が連携協定を結び新たな文化体験を提供

仁和寺と国際災害対策支援機構が連携協定を締結

2024年1月28日、世界遺産「真言宗御室派総本山仁和寺」と一般財団法人国際災害対策支援機構が包括的な連携協定を結びました。この協定の目的は、地域文化の向上と災害対策に貢献するための社会福祉活動を強化し、協力して取り組むことです。これを来月から開始する「食の体験」イベントや「空海そらの旅」のヘリコプター巡拝を通じて実現します。

文化と防災を結ぶ背景

日本の寺院は数世代にわたって自然災害に耐え、その役割は多岐にわたります。祭事や地域の交流場としても機能し、多くの人々にとっての避難所にもなっています。しかし、自然災害の影響を受ける中で、寺院の役割を如何に維持し、地域住民や行政と共有するかが課題として浮上しています。最近では、寺院が文化財として保護されるだけでなく、観光資源としての公開も求められるようになりました。

国際災害対策支援機構は、自治体や研究機関、関連団体と連携し、寺院の文化向上を図ってきました。この連携協定では、仁和寺を地域の重要な資源として再認識し、その価値を広めることが目的です。

新しい体験の提供

仁和寺の「食堂」jikidouは、特別な空間で文化体験を提供する場所として2021年にオープンしました。この施設は、日中は自然光を浴びながらリラックスできる空間ですが、夜間はライティングによって非日常的な雰囲気を提供します。協定締結により、災害時にはこの食堂の厨房やシェフの協力を得て、食事の提供が可能となります。

また、『仁和寺御室八十八ヶ所霊場』へのアクセスも含めた新たな体験プログラムも始まります。この霊場は仁和寺の裏に位置し、弘法大師が祀られているお堂が点在しています。全ての札所を約2時間で巡ることができ、巡礼を終えることで四国八十八ヶ所霊場と同様の御利益を得ることができます。

インバウンド観光の復活へ

2024年にはインバウンド観光が再び活発化し、経済的な恩恵を受けるターゲットとして富裕層が注目されています。地方には知名度の高い観光資源が存在しますが、アクセスの不便さが課題です。このため、自治体と連携し、観光と防災を融合させた新しいモデルを提案しています。

地域の飛行場からヘリコプターを利用し、観光地へのアクセスを改善する「空の交通網」を活用した取り組みにより、より多くの人々が日本文化に触れる機会を提供できると期待されています。