リーダーズ研修2025 in 大阪 1日目のレポート
2025年のリーダーズ研修が大阪で開催され、地域福祉の未来を見据えた議論が行われました。この研修は、認定特定非営利活動法人市民福祉団体全国協議会(市民協)が主催するもので、介護系事業者の団体から900もの会員を擁しています。ここでは、地域での助け合いや優しい福祉社会の実現を目指す活動が展開されています。
研修の目的と内容
この日のセッションは、市民協の代表理事であるとよしま亮介氏によって始まりました。彼はこの研修の意義について説明し、参加者にしっかりと目的を理解してもらうことの重要性を強調しました。初めてのセッションでは、会場となるオレンジコープの理事長、笠原優氏が75年の歴史を振り返り、地域福祉の重要性について語りました。
続いて、厚生労働省近畿厚生局の杉田塩課長が登壇し、「地域包括ケアの深化」についてお話しされました。杉田課長は、現在の日本が直面する課題と、地域包括ケアの政策を分かりやすく解説し、今後の方向性について示唆を与えました。
2040年への備え
次のセッションでは、「福祉事業者が行うべき2040年への備え」というテーマで一般社団法人地域ケア総合研究所の竹重俊文氏が特別授業を行いました。彼の講義では、地域ニーズを優先する重要性、利用者や家族の意思を重視すること、そして経営改革が必要であることが強調されました。また、技術の活用や居住空間の工夫についても具体的な提案がありました。受講者は、介護の未来に向けた広範な視野を持つことの重要性を再確認しました。
参加者への問いかけ
その後は、「今後の日本を元気にする四方のwinで変えていこう」というテーマに沿って、井上謙一講師がディスカッションをリードしました。彼は、外国人介護人材の重要性や地域密着型サービスの実績について報告し、介護業界全体の活性化について参加者に問いかけました。井上氏の参加者への提案は、地域共生社会の実現に向けた具体的な手段が示され、非常に具体的な議論が交わされました。
自由討議と交流会
最後に、参加者から多様な意見が寄せられるマインドシェアタイムが設けられました。ここでは、竹重氏が参加者の意見を振り返り、組織の重要性や介護サービスの質を向上させるために何が必要かを問いました。午後のセッションを経て、参加者同士の意見交換も盛況となり、各団体から2040年に向けた心構えについても意見が交わされました。
1日目の交流会
研修の1日目が無事に終了した後、市民協会員による交流会が行われました。特別料理長の腕前による美味しい料理が振る舞われ、参加者同士の交流が深まったようです。和やかな雰囲気の中でお酒も進み、話が弾む場が設けられ、これからの福祉の未来につながる絆が結ばれることとなりました。参加者や運営側に感謝の意が示され、充実した1日として幕を下ろしました。