企業のIT基盤購買行動に関する調査結果を発表！

株式会社ITコミュニケーションズが実施した「ネットワーク・IT基盤の購買行動調査2026」では、企業のIT基盤選定にまつわる動向を明らかにしました。特に、クラウドシフトやハイブリッドワークの広がりにより、SD-WANやSASEといった複雑なインフラの導入が進んでいます。しかし、その一方で、顧客が実際に何を考え、何に悩んでいるのかが分かりにくくなっています。本記事では調査の概要と結果の重要ポイントを解説します。

調査の目的と手法

本調査は、ネットワーク・IT基盤の導入に関わった情報システム担当者を対象に、情報収集の方法や比較検討時の懸念点、社内決裁の障壁など、自社の購買行動の実態を把握することを目指しました。調査は、2026年6月30日から7月2日の期間に、インターネットリサーチを通じて行い、536名の情報システム担当者が回答しました。

調査結果の概要

1. 長期検討の傾向

調査結果によると、IT基盤の検討には「6ヶ月以上」を費やす傾向が見られ、過半数の57.8%がこの期間を要していることが分かりました。この長期にわたる検討は、IT基盤が企業の業務継続に直結する重要なインフラであるため、その判断に慎重を期しているものと考えられます。

2. 情報収集の方法

情報収集に関して、最も頻繁に利用されているチャネルは「営業相談」で47.8%を占めましたが、同時に「企業のWebサイト」や「専門Webメディア」をも幅広く使用していることが明らかになりました。顧客は営業担当者へ相談する前に、十分なセルフリサーチを行っている旨がうかがえます。

3. 比較検討の実態

比較検討対象となる製品は主に「2〜3社」に絞られ、初期段階でのブランド認知がいかに重要かを示しています。また、選外となった製品の理由で最も多かったのは、コスト以外に「自社環境との適合性」や「サポート体制に対する不安」です。これらは、現場の実運用に対する実際的な懸念が影響していると考えられます。

4. 社内の承認プロセス

社内承認において最大の壁となるのは、「費用対効果の定量的な説明の難しさ」です。この壁を乗り越えるためには、製品のメリットを説明するだけでなく、現状維持による損害リスクを定量的に提示することが重要です。

5. ニーズのズレ

役職によって求められる資料の内容には大きな違いがあり、現場の担当者は「機能や価格徹底比較表」を求める一方、決裁権を持つ部長クラスは「総所有コスト算出シート」や「最新のネットワーク図解資料」などを欲しています。このため、役職別に適切なコンテンツを提供する必要性が示唆されます。

結論

この調査は、IT基盤の導入に関わる企業の購買行動に光を当てるものでした。ネットワーク・IT基盤の選定は、時間と労力を要するため、顧客の実際の声を反映したマーケティング戦略が重要です。ITコミュニケーションズは、この調査結果をもとに、より効果的なマーケティング施策の構築を支援し、顧客のニーズを満たすアプローチを提案します。

さらに詳細な調査結果や具体的な推奨事項が含まれるレポートは、以下のリンクからダウンロード可能です。業界の最前線で役立つ情報が満載です。調査レポートを読む